リーマンの転職ちゃんねる

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    グローバル

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    1: 田杉山脈 ★ 2018/10/23(火) 17:18:08.18 ID:CAP_USER
    日本で働いていた料理人がマカオのレストランに転職が決まり、年収が4倍になったという話がネットで話題となっている。

     中国の都市圏における経済発展は日本の想像をはるかに超えており、日本はアジアの中でも賃金が安い国となりつつある。日本人が仕送りなどを目的にアジアに出稼ぎに行くようになる日はそう遠くないのかもしれない。

     Twitterで情報発信している和食の料理人が、マカオのレストランへの転職が決まったとつぶやいたところ、日本とのあまりの待遇差にネット上でちょっとした話題となった。年収が4倍になり、医療費(歯科通院含む)も会社が100%負担してくれるという。

     現地レストランでのポストは副料理長ということなので、能力が高い人物の話ではあるが、同じスキルの人物でここまで年収に差が付くというのは少々驚きである。

     2017年における日本の1人あたりGDP(国内総生産)は3万8000ドル(430万円)だったが、マカオは7万7000ドル(約870万円)と日本の2倍以上もある。1人あたりのGDPは、その国の平均賃金と考えて差し支えないので、マカオでは平均的なビジネスマンが800万円以上の年収を稼ぐことは特に不思議なことではない。

     マカオは大規模なカジノが軒を連ねており、世界でも有数の豊かな地域として知られている。一方、日本ではサービス業に従事する人の賃金が異様に低いという事情もある。今回のケースはやや特殊な部類に入るかもしれないが、アジア全域で人件費が高騰しているのは事実である。

     マカオのお隣、香港の1人当たりGDPは4万6000ドル、シンガポールの1人あたりGDPは5万7000ドルといずれも日本より多い。中国は国土が広く、内陸部には貧しい地域もあるので全体の平均値は低いが、上海や深センなど沿岸都市部におけるホワイトカラー層の収入は、マカオや香港、シンガポールに近づきつつある。

     こうした地域でちょっとしたお店で夕食を食べると、料金が1万円近くになるのはごく普通のことなので、日本が相対的に貧しくなっているのは間違いない。
    http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1810/23/news046.html

    引用元: ・【経済】マカオ転職で給料4倍!このままでは日本の賃金が危ない


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    1: ひろし ★ 2017/12/26 00:58:29.60 ID:CAP_USER.net
    2017年12月25日 16時41分 キャリコネニュース

    日本では当たり前になっている年中無休・24時間営業。しかしフランスでは、日曜日に営業している店は一部のみ。しかも日曜営業をする店の中には、社員に平日の2倍の報酬を支払っているところもあるという。12月22日、「NEWS23」(TBS)で紹介され、話題になっている。

    番組によると、フランスではこれまで原則として日曜日に営業することができなかった。日曜日を安息日とするキリスト教の伝統に則り、法律で規制してきたからだ。

    「労働者に利益があったとしても、結局はビジネスの競争原理の犠牲者になってしまう」」

    しかし、2年前にパリやニースなどの観光地で小売店の日曜営業が解禁になった。パリの百貨店は、今年から本格的に日曜営業を始め、日曜に出勤した社員には平日の2倍の報酬を支払うことで従業員組合と合意した。もちろん代休も取得できる。

    パリ市民の中には、「日曜日に買い物できるのはとても便利」「経済にとってとてもいいこと」と歓迎している人もいたが、こうした考え方がフランスで一般的なわけではない。

    フランス北西部の都市、レンヌではまだ規制が厳しく、行政が指定した年間計3日間しか日曜に営業することができない。経営者の中には規制緩和を求める人もいるが、行政側は、「日曜日は家族と過ごしたり、地域活動に参加したりして、フランス社会の基礎を作る特別な日」だとして反対している。またレンヌ地域評議会の議長は、

    「たとえ労働者に利益があったとしても、結局はビジネスの競争原理の犠牲者になってしまう」

    と話す。レンヌの住民も、

    「日曜日に働くのは反対です。休養が必要だ」
    「日曜日に店を開けてもっと働くようにするなんて社会的な後退です」

    と反対していた。日曜営業に肯定的な人はまだフランスでは一部なようだ。

    そうしたこともあり、フランスは日本よりも労働時間が短い。OECDによると、年間の総実労働時間は日本1713時間なのに対して、フランス1472時間となっている。しかし、フランスと日本の1人当たりGDPに大差はない。日本生産性本部が発表した「労働生産性の国際比較2017年版」によると、日本は41534ドルで、フランスは41490ドルとなっている。

    全文はソースで
    http://news.livedoor.com/article/detail/14077599/

    【フランス人「日曜日も働くなんて信じられない!」フランスでは日曜出勤で給与が平日の2倍になる店も】の続きを読む

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    1: 名無しさん@引く手あまた 2016/08/24 22:16:29.79 ID:NtSe03oe0.net
    なかったので

    【【英語】TOEIC・TOEFLスコアを持ってる者たちの転職】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2017/12/02 00:02:48.34 ID:CAP_USER.net
    グローバル人材の人材紹介会社ロバート・ウォルターズは、英語力と専門スキルを活かし国内の第一線で活躍する会社員から「AI脅威論」への考えを聞いたアンケート調査の結果を発表した。

    ◆会社員の6割、自分の仕事は「AIに奪われない」と予想
     外資系企業、グローバル展開の進む国内大手企業で働くバイリンガル人材を対象とした当アンケート調査に回答を寄せた293人の会社員のうち、61%が「自分の仕事がAIに奪われる時が来ると思うか?」の問いに「いいえ」と回答した。

    ◆上司層・高プロ vs 若手層・一般職 年収差にも見られる意識の違い
     年収別に比較すると、高プロとも呼ばれる年収1,000≧1,500万円の会社員では「いいえ」が73%に上った一方で、若手層・一般職人材など年収450万円未満の会社員では「はい」の割合が54%と過半数に達した。専門スキル・経験値が豊富な上司層・高プロ人材は、AI・熟練した専門人材それぞれの得意・不得意への理解も深いことから漠然とした不安感の蔓延には至っていないものと考えられると、ロバート・ウォルターズは分析している。

    ◆危機感を抱く会社員:98%が「スキルアップで克服したい」
     「AIに自分の仕事が奪われる時が来ると思う」と答えた回答者(全体の39%)が取り組みたいと答えた対策では、「何もしない」と回答した割合はわずか2%で、「ハードスキルを学びなおす」(10%)、「足りない資質・ソフトスキルを磨く」(27%)「その両方に取り組む」(55%)と98%がスキルアップでの克服を目指している。

     磨きたい資質・ソフトスキルは1位「課題発見・解決能力」(33.7%)、2位「創造力」(28.9%)、3位「コミュニケーションスキル・交渉力」(26.5%)という結果だった。学びなおしたいスキルは1位「経営」(32.1%)、2位「情報・データ分析」(26.9%)、3位「マーケティング」(17.9%)だった。「AIに仕事を奪われる」脅威を感じている会社員(39%)の間でも、AIが不得意とする部分、人間の能力が高い価値を供給できる部分を自ら見つけ、スキルアップしようという能動的な姿勢がうかがえる結果と分析している。
    https://newsphere.jp/business/20171201-4/

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    1: ノチラ ★ 2017/11/22 17:02:04.93 ID:CAP_USER.net
    グローバル化に対応しようと、英語を「社内公用語」とする日本企業が増えている。しかし導入でコミュニケーションにトラブルが起きることもあるようだ。英語とはどう関わるのが正解なのか。NHKラジオ「実践ビジネス英語」講師を務めている杉田敏さんに、イーオンの三宅義和社長が聞いた――。(後編、全2回)

    【三宅義和・イーオン社長】ラジオというのは、依然として英語・英会話学習に役立つメディアです。テレビもそうでしょう。最近では、ITやAIといったテクノロジーの進歩によって、いろいろな学習方法が選択できるようになりました。

    日本を訪れる外国人観光客も急増し、2020年には東京オリンピック・パラリンピックがあります。それに伴って、英語への関心も高まってきています。

    【杉田敏・NHKラジオ「実践ビジネス英語」講師】世の中には、英語の学習熱が高くなるタイミングがある気がします。自国でのオリンピック開催はその典型でしょう。20年近く前、カルロス・ゴーンさんが日産自動車にCEOとしてやって来た時には、銀座地域一帯の英語学校が満員になったと言われました。

    外国人がトップになったら、まずやるべきことは英語でのコミュニケーション能力のアップだというわけです。おそらく、スクール以外にも、オンライン英会話とか、やはり手近なところでラジオやCDを活用した人もいることでしょう。

    私は、英語の学習のためには「サンマ」、つまり3つの「間」が必要だと、近著『成長したければ自分より頭のいい人とつきあいなさい』に書きました。それは「時間、空間、仲間」のことで、この3つ間を利用して努力することです。とにかく、勉強するための時間をつくり出さなくてはならない。そして、英会話学校に行くか、自宅なのか、あるいは勉強をするのに適した「第三の空間」(例えばスターバックス)を見つけなければならない。そして一緒に学ぶ仲間も大切です。私の番組のリスナーの集いなどもあり、同じ教材で勉強している人たちが一緒に勉強に取り組んでいます。

    英語を学ぶ学習者もいろいろ変わってきています。ラジオの魅力も再評価されています。いろいろなものを組み合わせて、その人にあった勉強法を見つけるべきです。もちろん英語学校にいって勉強をしたほうがいいという人は学校に行くでしょうし、時間がないから電車の移動中しかできないという人もいます。

    【三宅】まったく同感です。どうも日本人というのは、何事も二者択一になりやすい。つまり、英語の勉強なら英会話学校に通うのがいいか、家で独習するのがいいか。外国人の先生か日本人教師かといったようなことです。そうではなく、いろんなやり方があって全然かまわないわけです。講師と向き合って会話することも力がつきますが、ゲーム感覚で英語にチャレンジするのもいいでしょう。要は、どれだけ本気になって、あきらめずに続け、英語の実力を身につけられるかが大事でしょう。

    【杉田】その通りです。

    【三宅】ところで、杉田さんはずっとビジネスの最前線で英語を使い続けてこられました。そこで、お聞きしたいのですが、いくつもの日本企業が英語を社内公用語にし、英語資格試験を昇格・昇級の条件にしています。その動きは東京だけではなく、地方にも拡大しているようです。こうした動向をどう見ていますか。

    【杉田】私はあまり賛成しません。例えば、中国に進出している日本企業の中にも、英語を「公用語」にしているところがいくつかあります。日本人と中国人がいるから、英語を共通語にして、仕事をはかどらせようということだと思います。ところが、それでどれだけコミュニケーションが達成できているかとなると非常に疑問です。

    拙い英語に日本語と中国語が混じり合って、かえって意思の疎通を阻害している。一番の弊害は、英語の不得意な人はまったく蚊帳の外に置かれてしまうことです。これは人材を活用するという面からも残念なこととしか言いようがありません。

    やはり母語としての言葉が、ビジネス上で戦略的思考をするための重要な武器です。日本語できちんと考え、正確な文章を組み立てるということがまずは大事ではないでしょうか。
    以下ソース
    http://president.jp/articles/-/23613

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