リーマンの転職ちゃんねる

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    結婚・交際・家族

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    1: 名無しさん@お腹いっぱい。 2017/09/19 07:53:53.94 ID:iYvh01k5.net
    超暇だけどけっこう自由、けど不安・・・
    いつも孤独で先行き不安なジリ貧の町工場。
    ここで情報交換、叱咤激励、傷の舐めあいをして、互いに頑張りましょう。


    【【ジリ貧】超零細 親子二人または一人の町工場】の続きを読む

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    1: 名無しさん@涙目です。 2018/01/29 20:16:27.80 ID:tZxg4mGM0.net
    全文はソース元で
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180129-10000001-mbsnews-l27
    2組に1組が「ナシ婚」

    「(結婚式は)挙げたいですけど(金額が)高いので、挙げない可能性のほうが高い」(20代女性)
    「結婚式挙げてないです。お金がなかった」(結婚歴10年の男性)

    結婚式を挙げない人たちです。1970年代前半には年間100万件を超えていた婚姻件数は、最近では約40万件も減少しています。さらにその約2組に1組が式を挙げていないいわゆる「ナシ婚」で、その理由はやはり結婚式や披露宴にかかる費用の高さです。

    そんななか安さで注目されているのが、ウェディング情報サイト「ハナユメ」です。
    例えば、大阪市のホテルモントレグループの式場の場合、普通に申し込むと264万円かかるという日でも、ハナユメサイトを通じて申し込むと163万円となんと101万円も安くなることがあるそうです(1月26日時点)。その秘密は?

    「皆さん1年先を予約されるので、半年を切ると結婚式の空きってなかなか埋まりにくい。
    式場としては1組でも多く挙げていただきたい、お客様としては賢く挙げたい、というところがマッチングして、半年以内となると同じクオリティでも最大100万円くらいお値打ちになったりします」(エイチームブライズ店舗運営部 若曽根由貴統括マネージャー)
    「会場側がディスカウントセールをすればいいじゃないですか?」(山中真アナウンサー)
    「公に値下げしてしまうとブランド価値を下げてしまうので、通常の価格でも挙げてくれる客を逃してしまう可能性がある」

    【ブライダル業界「結婚式挙げない人が多すぎる」】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/01/12 13:01:48.05 ID:CAP_USER.net
    <諸外国と比較すると、日本の子育て世代は子を持つ比率の所得格差が大きい。現実問題として子育てが「ぜいたく」になっている社会>

    「結婚・出産なんてぜいたくだ」。藤田孝典氏の名著『貧困世代 社会の監獄に閉じ込められた若者たち』(講談社現代新書)の帯には、こんなフレーズが出てくる。

    いささか過激だが、現実を言い当てている面もあるだろう。正社員になって、結婚して、子どもを産んで、家を建てて......。以前の世代が「当たり前」にたどってきたライフコースは、現在では成立しにくくなっている。若者の貧困化が進むなかで、結婚して子を持つことは、一部の層にしかできない「ぜいたく」になっているのではないか。

    日本では少子化が進んでいるが、この問題は「子を持てる(持てない)のは誰か?」という視点で見なければならない。子育て世代を経済力のレベルでグループ化し、子がいる人の比率を比較すると、身も蓋もない現実が露わになる。

    経済協力開発機構(OECD)の成人学力調査「PIAAC 2012」では、対象者の年収や子の有無が調査されている。日本の30~40代男性を見ると、子がいる人の割合は6割だ。データが分かる25カ国の中では、イタリアに次いで低い。

    この数値は、年収によって大きな差異が生じている。年収が国民全体の下位25%未満、中間、上位25%以上の3つのグループに分けて、子がいる人の比率を計算してみる。<表1>は、国ごとの一覧表だ。アメリカとドイツは年齢をたずねていないので、分析対象に含めていない。
    https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/01/11/maita180111-chart01.jpg

    日本をみると、下位25%未満の低所得層が32.7%、中間層が48.5%、上位25%以上の高所得層が76.4%と、直線的な傾向になっている。

    他の多くの国でもそうだが、この傾斜が最も急なのは日本だ。それは、高所得層で子のいる比率が低所得層の何倍かという格差倍率(右端の数字)から知ることができる。日本は2.3倍で、他を圧倒している。リトアニアやスロベニアでは、階層格差がほとんどない。スロベニアでは高所得層より低所得層の方が高いくらいだ。国民皆平等の共産主義の名残だろうか。

    日本は、経済力と結婚・出産の関連が最も強い社会、藤田氏が言う「結婚・出産なんてぜいたく」の度合いが最も高い社会のようだ。

    さらに、日本の低所得の中年男性の子がいる比率は32.7%と飛び抜けて低い。これは、2つの要因に分けられるだろう。(1)低収入で結婚ができない、(2)子育てにカネがかかるので出産に踏み切れない、というものだ。

    (1)は、女性が結婚相手の男性に高収入を求めることも背景にあるが、女性は結婚したり子育てしたりすると稼げなくなるので、そうならざるを得ないのが現実だ。<図1>は、正社員の既婚者・未婚者の年収カーブを男女で分けて見たものだ。
    https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/01/11/maita180111-chart02.jpg

    男性では未婚者より既婚者が高いが、女性は逆になっている。未婚者のカーブは男女でほぼ同じだが、既婚者では差が大きい。結婚がキャリアに及ぼすインパクトは、男女で全く正反対に作用していることが分かる。

    男女の収入格差の是正や、保育所の増設など、女性の社会進出を促す条件を整える対策が必要とされている。

    (2)については言わずもがなだ。日本の教育費は非常に高く、通常のコースでも、子を大学まで出すのに1000万円以上の費用がかかる。子を持てるかどうかが、経済力とリンクするのは当然だ。

    「結婚・出産なんてぜいたく」。こういう社会は、いかにもおかしい。「貧乏人の子だくさん」という言葉があったように、日本も戦後初期の頃まではそうではなかった。自営業や家族従業が多く、子は労働力と位置付けられ、今とは違い高校・大学進学率も低く、教育費もかからなかった。

    生活環境が変化した現在では、当然のように国の支援が必要となる。教育の無償化は、子育て世帯の教育費(支出)の軽減策だが、その一方で子育て世帯の収入を増やす施策も欠かせない。児童手当のような支給型に加え、夫婦二馬力で稼げるようにする政策だ。

    その一つが保育所の増設(保育士の待遇改善)だが、昨年末に公表された「新しい経済政策パッケージ」を見ると、この部分は蔑ろにされている。保育士の月収を3000円程度上げるだけでは、「焼け石に水」でしかない。
    http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/01/post-9286_1.php

    【今の日本で子を持つことは「ぜいたく」なのか?】の続きを読む

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    1: 名無しさん@おーぷん 2017/07/04 16:48:40 ID:2Bm
    俺(決まった!これは男らしい!)

    彼女「なにそれ…女は働かなくてもいいって思ってる!?私今まで頑張って働いてきたんだよ!?辞めろだなんて簡単に言わないで!!」

    なぜなのか

    【彼女「職場で人間関係が上手くいってなくて…」俺「じゃあ辞めなよ。俺が養うからさ」】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2017/12/12 19:01:23.73 ID:CAP_USER.net
    街角にクリスマスソングが流れる季節。かつて、当日、誰と過ごすかで盛り上がったが、いまは若者の恋愛への熱意が薄れてきたという。それって本当なの?

    恋しなくてもつながり 牛窪恵さん
     若者の恋愛観を、実際に当事者に話を聞きながら調べ続けてきました。今の20~30代は、恋愛を必需品ではなくて嗜好(しこう)品と捉えており、手間やリスクを考えると割に合わないもの、と考える人が多くなっていると感じます。

     21世紀に入り、まず変わったのが男性の恋愛観です。景気低迷と将来不安の高まりから、無用な消費を嫌がり、わざわざ恋をしてお金や時間を使いたくない。初めから男女平等の教育を受けており「男が引っ張る」感覚も弱い。

     それでも、少し前まで女性には恋愛願望がみられましたが、最近は男女を問わず「恋愛は面倒」という声が多くなりました。おそらく最大の理由は、常にスマホでネットや人とつながっている「超情報化社会」になったことです。

     まず、満たされやすくなっています。私の大学時代は、授業以外はサークルかバイト、あとはデートぐらいしか楽しみがなかった。でも今は無料の動画やゲームも多く、友人とも常時つながっている。恋をしなくても、いくらでも楽しく過ごせます。性愛への関心も、今はスマホで満たせる。困り事も、助けてくれた誰かにときめく前にスマホが解決してしまい、ロマンチックな瞬間が訪れにくい。

     職場ではハラスメント扱いされるのが心配で誘いにくいし、やっと告白しても、内容を転送されて恥をかいたり。付き合えば、行動がスマホ上で筒抜けで束縛されやすく、別れれば、相手のスマホに自分のデータや画像が残っているからストーカーやリベンジポルノも怖い。これだけの面倒やリスクを背負ってまで、特定の人と深い関係になる必然性が薄れているのです。

     だから、上の世代は「恋愛しない方がおかしい」と自分たちの感覚で見ず、そうした現代的な難しさを理解した上でサポートする必要があります。当の若者には、パートナーを見つける動物的本能を取り戻すため、時々は「スマホ断ち」も大切だと伝えたい。ネットと切れた状態で、「あの人に会いたい」といった自分の自然な感情に、静かに耳を傾ける時間も必要です。

     もともと、昔の日本は西欧型の大恋愛ではなく、一緒に暮らしてから情が移っていくタイプの文化でした。トレンディードラマが全盛だったバブル前後が、むしろ例外的だったのかもしれず、恋愛より情愛を重視するのは決して悪いことではありません。

     ただ、私の経験上も、結婚後に「思っていたのと違う」という瞬間は必ずある。その時、「あれだけ好きになった人だから仕方がない」という割りきりも支えになります。今の若者は賢く先読みしがちですが、人生を納得させるためにも、一度は後先考えずに「燃え上がる恋」をするのも悪くないと思うのですが。(聞き手・吉川啓一郎)

         ◇

     68年生まれ。出版社勤務を経て、マーケティング会社社長。著書に「恋愛しない若者たち」など。

    ■とくに女子は保守的 トミヤマ…

    http://www.asahi.com/articles/ASKCV64JLKCVUPQJ004.html

    【【未婚】「若者の恋愛離れ」を考える 「割に合わない嗜好品に【メリット】】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2017/11/18 21:04:39.83 ID:CAP_USER.net
    日本は、子どもを持つ男性が育児や家事に参加する時間が、世界と比べて短いと言われる。その原因は男性の長時間労働のせいだと指摘されてきた。だが今年リクルートワークス研究所が全国4.8万人の「労働実態」を調査した結果、共働き家庭でも夫の育児家事時間は思うほど増えていなかったのだ。妻が忙しくても、育児や家事をサボる夫はいる。その背景にあるものとは――。
    長時間労働が育児家事参加の障害
    2020年、1日当たり2時間30分――。政府の「働き方改革実行計画」で掲げられている、6歳未満の子どもを持つ男性の育児家事時間の数値目標だ。労働力人口が不足する中、より多くの人が就業して能力が発揮できる社会の構築が急がれている。仕事をしている女性に今後より一層の活躍を期待するのであれば、これまで妻に偏っていた育児家事の負担を、夫の参加により軽減する必要がある。

    夫の育児家事時間が短い要因としては、男性の恒常的な長時間労働が指摘されている。総務省「労働力調査」(2016)によると、子育て期にあたる20代、30代の男性が過労死ラインの目安となる週60時間以上の長時間労働をしている割合は、それぞれ15.1%、15.7%にも達している。

    「働き方改革実行計画」では、週60時間以上の長時間労働をする労働者の割合を2020年に5%以下にするという目標を掲げている。では、長時間労働がなくなれば、本当に夫は育児や家事に参加するのだろうか。そこで、近年増加傾向にある共働き夫婦(i)に着目し、夫の家事時間の実態や労働時間との関係を、「全国就業実態パネル調査2017」(リクルートワークス研究所)を活用して検証してみたい。

    妻が働いても、ほとんど変わらぬ夫の平日の育児家事時間
    まずは、6歳未満の子どもを持つ夫の平日の育児家事時間(ii)を見てみよう(図表1)。共働きの夫の平日の育児家事時間は平均1時間36分であるのに対して、妻が専業主婦である夫の育児家事時間は平均1時間16分となっている。妻が仕事をしていても、夫の平日の育児家事時間は平均20分しか増えない。

    中略
    働いていても、妻の年収が低いと休日の育児家事負担まで妻に偏る
    共働き夫婦間で合意した上で、このように役割分担をしているのであれば、何の問題もない。しかし、明確な合意もないのに、妻に負担が多い役割分担になっていることに疑問を感じながら働いている妻も多いのではないか。「育児との両立のために、私が働き方を調整した。その結果として給与が低くなっているのに、私の収入が低いことを理由に、夫が育児や家事をやらない」

    だからといって、単純に夫を責められる問題でもない。育児休業制度、短時間勤務制度、在宅勤務制度など、育児をしながら女性が働き続けるための環境は、過去に比べて、随分整ってきた。一方で、男性に対しては、社会的には制度が整ってきたとはいえ、職場では、これらの制度を利用しやすい状態には至っていないのが現実だ。その結果、妻が働き方を調整し、収入が減る。そしてそれを理由に育児家事時間の分担も妻に偏る。仕事と育児家事の多重責任を負う妻からは、仕事で挑戦しようという気力はそがれていくだろう。

    女性が働き方の調整を迫られない社会に
    より多くの人が就業して能力を発揮できる社会の構築を目指すのであれば、働き続ける女性の数を増やすだけでなく、女性が働き方の調整を迫られない社会にする必要があるのではないか。例えば、労働時間でいうと、「働き方改革実行計画」が掲げる、週60時間以上の長時間労働をなくしていくというレベルを超えて、誰もが残業なく定時で帰れる社会を目指す。そうすれば、フルタイムで働いていても、残業ができないことを理由に、短時間勤務制度を選ばざるを得ない状況や、フルタイムではない働き方に変える必要性は解消される。また、これは企業にとっても無駄な残業代を無くし、生産性をあげるチャンスにもなる。

    もはや、育児に限らず、時間に制限なく働ける人は今後ますます減っていく。誰もが介護を担う可能性をもち、時代の変化のなかで働き続けるために学ぶ時間をもちたいと願う。また、地域のなかで役割を発揮したいという思いが増すかもしれない。残業なしで定時に帰れることが当たり前の社会を実現することは、誰もが、それぞれの状況に応じて仕事で能力を発揮しつづけることを可能にするであろう。

    また、前述の調査結果からは、労働時間が長くても、平日から育児や家事に参加している夫がいることや、妻の収入が夫と同等レベルでも、育児や家事に参加しない夫がいることもわかった。その背景についても、明らかにしていく必要があるだろう。そこには、個人の働き方の問題を超えて、社会のジェンダー観を再構築していく必要性が見えてくるのではないだろうか。
    http://president.jp/articles/-/23634

    【"妻の年収"が低いほど、夫は育児をサボる????】の続きを読む

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    1: マジレスさん 2015/12/10 16:13:13.77 ID:TmQFHmYl.net
    嫁不倫する
    ショックで仕事休む
    そのままフェードアウト
    離婚する
    やけになり200万ほどデリに使う
    我に帰る。
    金も職も嫁もいない←イマココ
    【嫁と離婚した→仕事を辞めた→絶望しか見えない(★今ここ)】の続きを読む

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