リーマンの転職ちゃんねる

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    生活事情

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    1: ノチラ ★ 2018/02/24 22:55:44.21 ID:CAP_USER.net
    会社員の給与所得控除縮小などを柱とする2018年度税制改正関連法案の国会審議が始まった。子育て世帯でない高額所得者の税負担はさらに増すが、じつは相次ぐ社会保険料引き上げなどで会社員の可処分所得はこの10年、増えるどころか減少している。日本経済の活力を保つには、消費の担い手でもある会社員への過度な負担のしわ寄せを避け、稼ぐ意欲を高めることが欠かせない。

     「過去20年間の日本の可処分所得の伸びはほぼ…
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27364010U8A220C1EA3000/
    【税や社会保険料負担増分のしわ寄せ会社員へ】の続きを読む

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    1: ムヒタ ★ 2018/03/04(日) 11:20:10.82 ID:CAP_USER
    政府が掲げる働き方改革の手法の1つ、テレワークが少しずつ広がり始めている。だが導入する企業は情報通信の分野に集中するなど、今のところ部分的な動きにとどまっている面もある。普及のカギを握りそうなのが都会を飛び出して地方で働く「ふるさとテレワーク」だ。多様な働き方を映し出す「究極の働き方改革」ともいえるが、ハードルは高い。

    ■軽井沢で研究会
    2月15日、平昌五輪のカーリング男子チームを輩出した長野県軽…
    2018/3/4 6:30
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27601420S8A300C1000000/

    引用元: ・【テレワーク】「田舎で仕事」 いつになったらできるのか

    【【テレワーク】「田舎で仕事」いつになったらできるの??】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/01/30 17:09:18.33 ID:CAP_USER.net
    総務省が、住民基本台帳をもとに去年1年間の人口の動きを調べたところ、東京都を中心とする「東京圏」への転入者が転出者を12万人近く上回って、22年連続で「転入超過」となり、「東京圏」への一極集中が続いていることがわかりました。

    それによりますと、3大都市圏のうち、東京・神奈川・埼玉・千葉の「東京圏」は転入者が転出者を11万9779人上回り、22年連続で「転入超過」となりました。転入超過の人数は、前の年に比べて1911人増え、2年ぶりの増加となりました。

    一方、大阪・兵庫・京都・奈良の「大阪圏」は、転出者が転入者を8825人上回ったほか、愛知・岐阜・三重の「名古屋圏」も、転出者が転入者を4979人上回っていて、いずれも5年連続で「転出超過」となり、「東京圏」への一極集中が続いていることがわかりました。

    また、全国の1718ある市町村で見ると、転入者が上回っているのは、都市部やその周辺のベッドタウンなどに限られ、全体の76.3%に当たる1311の市町村では、転出者が上回る状況になっています。

    総務省は「東京圏への転入者が多いのは、30歳未満の若い世代が地方から進学や就職を理由に流入しているからと見られる。今後もこうした傾向は続くのではないか」と話しています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180129/k10011306971000.html

    【東京圏への一極集中続く 22年連続「転入超過」】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/02/21 17:02:36.55 ID:CAP_USER.net
    小学生の子供がいる間は働かずに専業主婦をする女性がいる一方、フルタイムで働く女性もいる。PTAの仕事の分担などを巡り、両者の間には以前から「壁」があった。子供たちのためにもモメずに仲良く協力するためにはどうしたらいいのか――。
    働く女性に“配慮”が足りないPTAはいかがなものか
    内閣府の「男女共同参画白書2017(平成29)年版」によれば、女性の就業率は年々高まっています。2001年に62.0%だった女性の就業率は、2016年には72.7%へ。政府は、2020年までに77%とする目標を掲げています。目標達成のためには、女性にとって働きやすい環境づくりをさらに進めることが求められます。

    例えば、仕事と家庭の両立が実現しやすい職場環境づくりはもちろんのこと、働く女性が抱える育児・家事負担を軽減することも必要です。その育児・家事の項目の中でも意外に保護者の負担が大きいのが、子供が通う学校の「PTA活動」です。

    本稿では、「かんでんCSフォーラム」が2016年に実施した「PTAの委員・役員活動」に関する調査結果(PTA・保護者会の委員・役員経験のある全国の女性597人が対象。以下、アンケート調査結果)を踏まえ、女性にとってのPTA活動の負担について考察します。

    2016年の総務省「社会基本調査」によれば、20~59歳で子供を対象とした(PTA活動を含む)ボランティア活動のために行動している人は、男性に比べて女性が2.4倍多いことが明らかになっています。女性がPTA活動する上での課題はどんなものがあるのでしょうか。

    ▼1:働く女性の半数以上「PTAとの両立は難しい」
    アンケート調査結果によれば、PTAの委員・役員時に「仕事の継続・両立の難しさ」を感じていた人は、フルタイムの人では65%、パートタイムの人では55%でした。働く女性の約半数が、仕事とPTA活動の両立に負担を感じていたことがうかがえます。

    特に、フルタイムの女性が活動期間のなかで最も困ったことは、「仕事や家事などとの時間の調整が難しい」ということでした。アンケート内の自由記述でも、フルタイムの女性からは、下記のような意見がありました。

    「PTAは、保護者が日中在宅している前提で動いているので、仕事をもっていると非常に参加しづらい。PTA費を上げてもらって構わないので外注にしてほしい」
    「昼間ではなくて夜にやってほしい」
    「PTA活動しづらい人のために、家でできる活動を増やし担当してもらえばよいのにといつも感じる」

    職場環境やたずさわる仕事の内容によっては、有給休暇を柔軟に取得できない女性も少なくありません。そこで企業側にも、「時間単位の休暇」の導入をはじめ、仕事と家庭の両立しやすい環境づくりを整備することが期待されますが、同時に、働く女性でも参加のしやすいPTA運営のあり方を考える必要があるのではないでしょうか。
    http://president.jp/articles/-/24475

    【PTA 主婦と働く女性が和解できない理由】の続きを読む

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    1: 風吹けば名無し 2018/02/10 17:55:33.56 ID:1ITTlzAY0.net
    1(中)降りるより先に乗り込むマン
    2(二)満員電車で押し返すマン
    3(遊)ドア横キープマン
    4(一)デブ
    5(三)老人
    6(捕)まんさん
    7(左)肘張りスマホマン
    8(右)列並ばないマン
    9(投)ワキガ

    【電車でムカつく奴で打線組んだwwwww】の続きを読む

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    1: 名無し募集中。。。 2018/01/21 10:43:59.25 ID:???
    例えばゴルフ用品小売市場は2016年に3712億円から2030年には1969億円とほぼ半減。

    ゴルフ場市場規模も7396億円から3744億円とこちらもほぼ半減という予測。

    https://news.nifty.com/article/magazine/12208-20180121-205466/

    【ゴルフ業界「2030年には市場規模が半減する。ゴルフ離れが止まらない」】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/01/12 13:01:48.05 ID:CAP_USER.net
    <諸外国と比較すると、日本の子育て世代は子を持つ比率の所得格差が大きい。現実問題として子育てが「ぜいたく」になっている社会>

    「結婚・出産なんてぜいたくだ」。藤田孝典氏の名著『貧困世代 社会の監獄に閉じ込められた若者たち』(講談社現代新書)の帯には、こんなフレーズが出てくる。

    いささか過激だが、現実を言い当てている面もあるだろう。正社員になって、結婚して、子どもを産んで、家を建てて......。以前の世代が「当たり前」にたどってきたライフコースは、現在では成立しにくくなっている。若者の貧困化が進むなかで、結婚して子を持つことは、一部の層にしかできない「ぜいたく」になっているのではないか。

    日本では少子化が進んでいるが、この問題は「子を持てる(持てない)のは誰か?」という視点で見なければならない。子育て世代を経済力のレベルでグループ化し、子がいる人の比率を比較すると、身も蓋もない現実が露わになる。

    経済協力開発機構(OECD)の成人学力調査「PIAAC 2012」では、対象者の年収や子の有無が調査されている。日本の30~40代男性を見ると、子がいる人の割合は6割だ。データが分かる25カ国の中では、イタリアに次いで低い。

    この数値は、年収によって大きな差異が生じている。年収が国民全体の下位25%未満、中間、上位25%以上の3つのグループに分けて、子がいる人の比率を計算してみる。<表1>は、国ごとの一覧表だ。アメリカとドイツは年齢をたずねていないので、分析対象に含めていない。
    https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/01/11/maita180111-chart01.jpg

    日本をみると、下位25%未満の低所得層が32.7%、中間層が48.5%、上位25%以上の高所得層が76.4%と、直線的な傾向になっている。

    他の多くの国でもそうだが、この傾斜が最も急なのは日本だ。それは、高所得層で子のいる比率が低所得層の何倍かという格差倍率(右端の数字)から知ることができる。日本は2.3倍で、他を圧倒している。リトアニアやスロベニアでは、階層格差がほとんどない。スロベニアでは高所得層より低所得層の方が高いくらいだ。国民皆平等の共産主義の名残だろうか。

    日本は、経済力と結婚・出産の関連が最も強い社会、藤田氏が言う「結婚・出産なんてぜいたく」の度合いが最も高い社会のようだ。

    さらに、日本の低所得の中年男性の子がいる比率は32.7%と飛び抜けて低い。これは、2つの要因に分けられるだろう。(1)低収入で結婚ができない、(2)子育てにカネがかかるので出産に踏み切れない、というものだ。

    (1)は、女性が結婚相手の男性に高収入を求めることも背景にあるが、女性は結婚したり子育てしたりすると稼げなくなるので、そうならざるを得ないのが現実だ。<図1>は、正社員の既婚者・未婚者の年収カーブを男女で分けて見たものだ。
    https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/01/11/maita180111-chart02.jpg

    男性では未婚者より既婚者が高いが、女性は逆になっている。未婚者のカーブは男女でほぼ同じだが、既婚者では差が大きい。結婚がキャリアに及ぼすインパクトは、男女で全く正反対に作用していることが分かる。

    男女の収入格差の是正や、保育所の増設など、女性の社会進出を促す条件を整える対策が必要とされている。

    (2)については言わずもがなだ。日本の教育費は非常に高く、通常のコースでも、子を大学まで出すのに1000万円以上の費用がかかる。子を持てるかどうかが、経済力とリンクするのは当然だ。

    「結婚・出産なんてぜいたく」。こういう社会は、いかにもおかしい。「貧乏人の子だくさん」という言葉があったように、日本も戦後初期の頃まではそうではなかった。自営業や家族従業が多く、子は労働力と位置付けられ、今とは違い高校・大学進学率も低く、教育費もかからなかった。

    生活環境が変化した現在では、当然のように国の支援が必要となる。教育の無償化は、子育て世帯の教育費(支出)の軽減策だが、その一方で子育て世帯の収入を増やす施策も欠かせない。児童手当のような支給型に加え、夫婦二馬力で稼げるようにする政策だ。

    その一つが保育所の増設(保育士の待遇改善)だが、昨年末に公表された「新しい経済政策パッケージ」を見ると、この部分は蔑ろにされている。保育士の月収を3000円程度上げるだけでは、「焼け石に水」でしかない。
    http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/01/post-9286_1.php

    【今の日本で子を持つことは「ぜいたく」なのか?】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2017/12/19 08:56:26.75 ID:CAP_USER.net
    貯金をするより今を楽しむ方が大事という人がいる一方で、自分なりに浪費しないように気をつけているのに、なぜ貯金ができないか分からない、という悩みを持つ人もいます。

    年収が1,000万円を超える人は、ゆとりのある生活を送っていると見られがちですが、実はあまり贅沢をしていなかったり、貯金が少なかったりする人も多いのです。

    年収1,000万円を超えて貯金ができないのは、自分が考えているほど手取り金額が増えていないのに、出費は増えてしまうことが原因の一つと言われています。今回は、具体例を交えながらその原因を紹介していきます。

    まず、年収が1,000万円になったといっても、可処分所得(手取り金額)を改めて計算してみると、年収ほどには増えていないことが分かります。具体例として、年収1,000万円と500万円を比較してみます。

    手取り金額は、雇用形態や家族の人数、生命保険への加入、住宅ローンを利用しているかなどによって変わってくるので一概には言えませんが、年収500万円の人の手取り金額は400万円前後になることが多いようです。

    一方、年収1,000万円の人の手取り金額は大体700~800万円のレンジに収まるようです。このように年収が2倍になっても、単純に手取りが2倍になるわけではないことが分かります。この現象が起きる大きな理由のひとつとして、日本の所得税は累進課税になっていることが挙げられます。年収が高い人ほど税率が高くなるので、年収と手取り額が比例しないというわけです。

    年収1,000万円でも貯金ができない理由とは
    また、年収が1,000万円を超えると、立場の変化や責任感・見栄などから、自分では意識しないうちに支出が増えてしまい、それが貯金できない原因となっている場合があります。

    例えば、よくあるのが、住居費が収入に比べて高すぎるケースです。家族への責任感、タワーマンションへの憧れなど理由はさまざまですが、住居費(賃貸の場合は毎月の賃料、持ち家の場合は毎月のローン支払い)が月々の手取り額の30~40%もする場所に住み始める人もいます。

    また、年収1,000万円を超えると、ある程度の地位や立場の人が多いため、若い頃に比べ交際費も知らず知らずのうちに増えていきます。社外の人との付き合いもあるし、部下の悩みを聞くため一緒に飲みに行くこともあるでしょう。こういった交際費は、20代ならある程度自分で調整できますが、立場が上がるにつれ意識して節約することが難しくなる項目でもあります。

    同様に、地位や見栄から、年収や年相応のものを揃えるようにもなります。収入が増えても、Tシャツにジーンズでどこでも出かけるという人はいるかもしれませんが、ほとんどの人は新入社員の時とは違うスーツを買い、高級車に乗り、身の回りの物にもこだわり始めます。

    手取り金額が、年収の上がり方ほどアップしないのに対し、知らず知らずのうちに必要になる出費は年収の上がり方並みに増えていきますので、実は貯金に回せるお金はそれほど増えないという現実があります。

    年収1,000万円というと、その収入の多さから、貯金をしようと思えばいつでもできると思いがちですが、なぜ現在貯金ができていないか原因がわかっていないと、いつまでも貯金はできるようになりません。一度、自分の手取りは実際いくらなのか、昔と比べて出費が増えている項目はどこなのか、冷静に見直してみましょう。

    ※実際の会計・税務処理につきましては、税理士など専門家へお問い合わせ下さい。
    https://zuuonline.com/archives/182064

    【年収1,000万円でも貯金ができない人の生活習慣とは?】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2017/12/23 12:42:30.81 ID:CAP_USER.net
    今年6月からスタートした「KARITOKE」(カリトケ)は、男性向けブランド腕時計の月額制レンタルサービス。ロレックス、オメガ、ウブロ、IWC…など用途や気分にあった腕時計をネットでチェック。着けてみたいものがあれば、それを送ってもらえる。

    1ヵ月ごとに借り換えることができ、オーバーホールなどのメンテンスは不要。返却期限はなく、希望であれば永遠に借り続けることもできる。

    この11月からは東京では初となる、リアル店舗が有楽町マルイにオープン。店頭では60本の腕時計を用意。新品価格が200万円を超えるウブロのビッグバンや、オメガのダークサイドオブザ・ムーンなど憧れの商品が並ぶ。

    そこで有楽町マルイのカリトケを直撃。お話を伺ったのは運営するクローバーラボの常務取締役CFO兼経営企画室長の小川紀暁さんと有楽町マルイ時計セクションリーダーの菅原広行さん。気になるブランド腕時計レンタルのシステムからオススメまでを聞いてみた。

    ―元々、このサービスはどんな経緯から始まったんでしょうか?

    小川 弊社は1年半前、男性向けにシャツやジャケットなどスタイリストがコーディネートしたアイテムを丸ごと貸し出すというファッションのレンタルサービスをグループ会社で始めました。それが予想以上に好評だったんです。それならばと、新たなレンタルサービスとして考えついたのが最初です。

    ―高級腕時計のレンタルとは実に斬新です。

    小川 リサーチしたところ、腕時計市場は約6千億円で安定している上、高額なブランド腕時計に対するニーズがあることもわかりました。ただ、「買いたくても高くて簡単には購入できない」という声がかなり多いこともわかりました。男性向けを考えていましたし、それなら事業としてレンタルも成立するのではないかと思ったんです。

    ―一体、どんなシステムなんでしょうか?

    小川 サービスは月額料金制です。商品のランクに合わせてカジュアルプラン(3980円)、スタンダードプラン(6800円)、プレミアムプラン(9800円)、エグゼクティブプラン(1万9800円)の4つを用意しています。返却期限は設けておらず、1ヵ月後に返却いただいても結構ですし、2ヵ月目以降も継続していただいても結構です。



    ―では商品はどんなものがあるんですか?

    小川 ブルガリ、ハミルトン、タグ・ホイヤーやロレックス、パネライ、ウブロなど…新品であれば数万円クラスのものから百万円クラスのものまで様々に取り揃えています。各プランごとに新品参考価格として、下から15万円以下、15~30万円、30~60万円、60~100万円以上、という区分けですね。1ヵ月に2~3回、仕入れがあってその都度、新しい商品が入荷します。

    ―なるほど。それらの高額腕時計が月に数千円からレンタルできるのは魅力ですね。お客さんの反応はいかがでした?

    小川 びっくりするほどの好反響でした。今年6月、ウェブ上でのサービス開始前に事前予約を募ったところ、約2千件の応募がありました。これは予想の10倍以上。その後も9月に大阪・心斎橋でリアル店舗をオープンし、11月には東京・有楽町のマルイさんでサービスを開始しましたが、おかげさまでどちらも非常に好調です。

    ―リアル店舗であれば試着もできるし、より安心して利用できますもんね。やはりお客さんは若い人が多いんですか?

    小川 最も多いのは30代。続いて20代、40代です。それらでほぼ9割を占めます。基本、男性向けですが女性のお客様もいます。

    菅原 20~30代はビジネスシーンや結婚式や同窓会などのイベント用にステイタスとして、あるいはファッションアイテムとして利用される方が多いですね。40代の方は時計マニアや高級腕時計を一生モノと考える方も多く、購入前のお試しとして利用されることも多いです。

    ―一番人気は、やはり気軽に試せるカジュアルプランですか?

    小川 我々もそう思っていたのですが、実際は逆でエグゼクティブプランとプレミアプランのふたつが人気ですね。高級腕時計を初めて着けてみたいと考える方より、元々、時計好きでいろんなモデルを着けてみたいと思う人が多いのかなと。

    菅原 あと、せっかくなら高いものを身に着けたいと思う人が多いんじゃないですかね。例えば「わ」ナンバーで、レンタルがわかってしまう自動車と違い、腕時計はレンタルしていても傍目からはわかりませんから。
    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20171220-00096843-playboyz-soci

    【【時計】返却期限ナシ! 業界初「高級腕時計レンタル」が大人気なワケ】の続きを読む

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