リーマンの転職ちゃんねる

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    社会

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    1: 名無しさん@おーぷん 2018/05/15(火)20:46:45 ID:RLy
    1(二)借金完済まで辞職不可
    2(遊)中退すると全額一括返済
    3(三)それでも中退率7割
    4(捕)卒業後の進路→新聞販売店
    5(右)配属先で生死が決定
    6(一)博打に詳しくなる
    7(左)年間休日1日
    8(中)ホモによく遭遇する
    9(投)午後の就職活動不可

    引用元: ・新聞奨学生の闇で打線組んだ


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    1: 名無しさん@おーぷん 2018/05/16(水)08:31:05 ID:kNN
    1(二)曹洞宗
    2(三)浄土真宗
    3(遊)創価学会
    4(一)無宗教
    5(左)エホバの証人
    6(中)時宗
    7(右)日蓮宗
    8(捕)浄土宗
    9(投)天台宗

    引用元: ・葬儀屋やけど、担当してて楽しい宗派で打線組んでみた


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    1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2018/05/29(火) 13:43:31.15 ID:CAP_USER
     人手不足が慢性化するなか、優秀な転職人材を採る採用担当者も足りないとして人事部を強化する企業が増えている。中途採用専任者の求人は2年で2.7倍に増加。人事部にデータサイエンティストを置いてより自社に合った人材を採用しようとするなど、中途採用を前提とした仕組みを整える企業が増えてきた。

    https://www.nikkei.com/content/pic/20180529/96958A9F889DE1E3E2E5EBEAE6E2E0EBE2E7E0E2E3EA9F9FE2E2E2E2-DSXMZO3107956029052018MM0001-PB1-3.jpg
    「採用のプロ」の人気が高まっている(転職面談に応じる担当者)

     転職サイト運営のビズリーチでは、中途採用担当者の求人が2017年に2年前の2.7倍に増えた。「中途採用のスキルを持つのは外資の社員やヘッドハンターなどに限られるため、争奪戦になっている」(同社)。エン・ジャパンによれば求人の際の年収はこの2年ほどで3割高くなった。

     エンジニア採用専任者を募集中のヤフーは「人事が受け身で面接しているだけでは限界。人材を自ら探せる人が必要」と話す。現在30人の採用チームを1年で40人程度に増強する考えだ。

     戦略的な中途採用を目指す動きも広がる。経営計画に合わせ、事業部ごとの中途採用計画などを立てる「HRBP」(人事ビジネスパートナー)という担当を置く企業が増加。エン・ジャパンによると求人数は1年で1.7倍に増えた。

     人事部にデータサイエンティストを置く企業も広がっている。パーソルホールディングスは4月、人事データ分析部署を新設。入社後に活躍した人材の傾向の分析などを始めており「経験と勘に頼らずいい人を採れるようにする」(同社)。人材紹介のジェイエイシーリクルートメントによれば、求人数は4年で5.3倍になった。

    (スレ立て依頼から)
    2018/5/29 10:21
    日本経済新聞
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO31079840Z20C18A5MM0000/

    引用元: ・【人事採用】「中途採用のプロ」を採用したい 求人2.7倍


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    1: ムヒタ ★ 2018/05/27(日) 09:20:52.09 ID:CAP_USER
    ◆平均年収355万円で貯蓄は795万円
    総務省が発表した2017年の「家計調査報告」から、平均貯蓄額について複数の観点からレポートしています。二人以上世帯の平均貯蓄額は1812万円(貯蓄保有世帯の中央値は1074万円)、そのうち勤労者世帯(無職の高齢者世帯、自営業者、自由業者を除く)の平均貯蓄額は1327万円(中央値792万円)でした。

    年代別では、40歳未満で602万円、70歳以上では2385万円と大きな開きがありました。しかし、負債を差し引いた純粋な貯蓄額では、平均でもマイナス237万円、40歳未満では1360万円ものマイナス、60歳以上でも743万円と老後資金としてはかなり厳しい現実が浮かび上がる結果になりました。では、年収別ではどうなっているのでしょうか。
    https://imgcp.aacdn.jp/img-a/640/auto/feed/article/2018/05/25/5b0768f5001d2.jpeg

    年収区分は、年収の低い世帯から高い世帯へと順番に並べて5等分されたもので、年収の低い方から第1階級となっています。二人以上の世帯のうち、勤労者世帯の貯蓄現在高は、年収が高くなればなるほど多くなるという結果で、第1階級で795万円、年収が最も高い第5階級では2184万円という結果です。一方、負債も第1階級では384万円ですが、年収が高い第5階級では1051万円と、年収が高くなるにつれ、負債も大きくなっています。

    確かに、年収別で貯蓄と負債をみると、年収が高ければ、貯蓄も多いが負債も多いということになりますが、貯蓄から負債を差し引いた純粋な貯蓄額をみると、第1階級で411万円なのに対して、第2階級で260万円、第3階級で247万円と逆転現象が起きています。

    ◆年収が高いから貯蓄意欲が高いとは限らない
    お金が貯まらない、貯められない、という世帯のなかには、収入が少なく、貯蓄に回せるお金がない、というケースが多く見られます。確かに、働き始めて間もないころは、生活費のやりくりだけで精一杯かもしれませんが、5年、10年たっても貯蓄が増えないとしたら、それはお金に対する意識に問題があるのかもしれません。

    年収によって消費行動が変わりますから、年収が高くなった分、まるまる貯蓄が増えるという単純なものではないでしょう。また、住宅購入にあたっては、購入物件も違ってきますので、年収が高ければ負債が多い、というのも当然かもしれません。

    しかし、貯蓄に対する意欲ともいえる「貯蓄倍率(年収に対する貯蓄の割合)」は、年収が低い第1階級が2.24倍と最も高く、年収が最も高い第5階級で平均以下の1.76倍となっており、年収が低いからお金が貯められない、年収が高いから貯蓄意欲が高いとはならないわけです。

    この年収別のデータは、年代区分で掛け合わせしていないため、すべての年収階級での平均年齢は50代前後になっています。定年までのあと10数年でどれだけ貯蓄を増やすことができるのかで、老後生活に大きな影響を与えます。最も年収が高い第5階級であっても、純粋な貯蓄残高は1133万円にとどまります。現状の貯蓄額では、退職金を合わせたとしても、不安が残るでしょう。

    一見、老後は安泰のように思えても、消費行動を現役時代のまま変えられないとしたら、現状の貯蓄ペースで本当に大丈夫なのか、節約すべきことはないのか、といった点も重要になってくるでしょう。現在の貯蓄額が少ないのは、子どもの教育費負担が重い、住宅ローンの返済が厳しいということもあるでしょう。平均貯蓄額1812万円!に踊らされることなく、これらのデータを参考に、自分の資産状況を把握し、貯蓄プラン、ローンの返済プランを考えて直すきっかけにしてみてください。

    文=伊藤 加奈子
    2018/05/27 08:10:00
    https://news.mynavi.jp/article/20180527-636840/

    引用元: ・【貯蓄】年収が低いから貯蓄できないはホント?年収別の貯蓄額


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    1: ノチラ ★ 2018/05/10(木) 21:21:55.69 ID:CAP_USER
    配偶者控除と配偶者特別控除の変更点とは
    2018年1月から「配偶者控除」と「配偶者特別控除」の仕組みが変更になりました。そもそも配偶者控除とは、“収入がない、もしくは少ない配偶者”を持つ人の税金を安くする制度です。配偶者特別控除とは、“配偶者控除の適用外となるものの、やはり収入が少なめの配偶者”を持つ人に対し、税金を安くする制度です。

    18年の主な変更点は2点。

    (1)本人(収入が少ない配偶者を持つ人)の収入の制限が設けられ、年収1220万円超だと配偶者控除の適用外に。
    (2)従来、配偶者特別控除が適用される(配偶者の)年収は141万円が上限でしたが、201.6万円までに拡大。

    まず本人の収入制限ですが、17年までは本人がいくら稼いでいようと関係なく、配偶者の年収が103万円以下であれば、一律38万円の配偶者控除が受けられました(配偶者が70歳未満の場合。70歳以上だと控除額が変わる。以下70歳未満と仮定)。

    しかし、18年からは本人の年収が1120万円以下であれば38万円の控除が適用されますが、1120万円超になると収入の上昇に応じて控除額が減らされて、1220万円を超えるとゼロになってしまいます。

    年収1120万円超で片働きの家庭は増税に
    配偶者特別控除のほうは、もともと本人の年収が1220万円を超えると控除は受けられないので、配偶者控除が特別控除のルールに統一された形です。

    このため、年収1120万円超で片働き(もしくは夫婦のいずれかがパートで年収103万円以下)の家庭などは、前年より増税となります。

    続いて、配偶者特別控除の変更についてですが、本人と配偶者の年収により控除額は変動しますが、本人の年収が1120万円以下の場合、配偶者の年収が201.6万円までなら控除が受けられるようになりました。

    年収130万円を超えると社保料が自己負担に
    また、配偶者の年収が150万円までなら満額38万円の控除が受けられるようになったことも、18年からの変更点。17年までは年収105万円までに収まらないと満額の控除は受けられなかったので、たとえば本人が年収1120万円以下、配偶者が年収105万~201.6万円の家庭などは減税となります。

    ちなみに、18年の改正点からは離れますが、配偶者が年収130万円を超えると世帯主の扶養から外れ、社会保険料を自己負担することになっています(大規模な会社では、年収106万円程度から健康保険・厚生年金の加入義務が生じることもある)。

    夫婦で働いた場合の世帯収入の増え方を、各種控除や社会保険料負担なども加味して考えると、配偶者が社会保険料を負担する時点でガクンと手取りが減ります。

    配偶者が社会保険料を負担すれば、将来の年金が増えるなどのメリットもありますが、手取りが大きく減るのは痛手だと感じる人が大半でしょう。

    仮に「社会保険料負担=損」とすると、損しないためには、年収130万円超で社会保険料が発生する場合は、配偶者が年収160万円以上になるくらいは働いたほうがいいでしょう。

    ただし、配偶者の年収を増やすことで、本人の勤務先からの扶養手当がなくなる、などのケースもあります。夫婦のいずれかが控除や手当などを意識し、収入を調節しながら働いているのであれば、今回の変更点に加え、多面的な要素を念頭に置きつつ働き方を見直したほうがいいかもしれません。
    http://president.jp/articles/-/24989

    引用元: ・【社会】"パート妻"は年収160万円以上は稼ぐべき


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    1: 名無しさん@おーぷん 2018/05/29(火)16:52:51 ID:LkN
    面接官「プロフェッショナルとは何ですか?」
    本田「プロフェッショナルとは、ケイスケホンダ」

    引用元: ・面接で就活生・本田圭佑が言いそうなこと


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    1: ムヒタ ★ 2018/05/08(火) 07:36:54.44 ID:CAP_USER
    最年少社長として15歳で起業したことで知られる若手実業家が、2019年3月から、日本で初めての無料の配車・運行サービスを始めることが7日、分かった。利用者は専用のアプリを使って配車を受け、車内のディスプレーに店や商品などの情報が流される。走る広告塔として、運賃に当たる運行コストは広告のスポンサーが負担する仕組み。8日に正式に発表する。

    新会社は「nommoc(ノモック、福岡市)」で、社長は15歳で大型イベントの映像演出などを手がけるセブンセンスを設立した吉田拓巳氏(22)。新会社は、日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディングサービスのFUNDINNO(ファンディーノ)を通じ、目標額5000万円を調達する。8日夜に募集を開示し、12日から申し込みを受け付ける。

    無料の配車サービスは、社名と同じサービス名で、コンパクトシティーである福岡市の天神を中心に10台ほどでスタートし、東京五輪が開催される2020年をめどに、東京など主要都市での展開を目指す。その後、シンガポールなどの海外市場にも進出する計画だ。

    具体的には、米ウーバー・テクノロジーズが運営する自動車配車サービスのように、スマートフォンの専用アプリで配車を受ける。アプリからは利用者の情報が送られるため、乗車中、車内の広告ディスプレーには、利用者が関心を持っているファッションブランドやランチのおすすめなどが常時配信される。

    同社によれば、将来的にはAIを活用して利用者の行動パターンを分析したり、好みを学習したりして、顧客と企業のマッチングをより高めるという。(大塚昌吾)
    2018.5.8 06:15
    https://www.sankeibiz.jp/business/news/180508/bsd1805080500008-n1.htm

    引用元: ・【企業】日本初、運賃無料“タクシー” 「15歳起業」の若手実業家が新会社



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    1: 名無し検定1級さん 2017/03/06(月) 19:47:02.82 ID:XdBQYwOv
    ■資格難易度ランキング2019■
    71:医師(国立) 裁判官
    69:検察官 弁護士
    67:公認会計士
    65:弁理士(理系)  
    64:医師(私立) 国家総合職 
    63:電験1種 技術士(上位) 司法書士 
    62:税理士(5科目) 弁理士(文系) アクチュアリー
    61:獣医師 環境計量士 一級建築士
    60:技術士(下位) 英検1級 電験2種 高度情報処理  不動産鑑定士
    59:一陸技 エネルギー管理士 国家一般職 地方上級 社会保険労務士
    58:電験3種 気象予報士 歯科医 中小企業診断士 労働基準監督官
    57:土地家屋調査士 行政書士
    56:FP1級(CFP) 簿記1級 証券アナリスト通訳案内士 電気通信主任技術者   
    55:測量士 マンション管理士
    54:通関士 薬剤師 2級建築士 応用情報技術者
    53:TOEIC700 管理栄養士 
    52:技術士補 基本情報技術者 管理業務主任者
    51:社会福祉士 国家三種 
    50:TOEIC600 簿記2級 技術士補 保健師 助産師
    49:宅健 測量士補
    48:FP2級(AFP)貸金業務取扱主任者 ケアマネ 
    46:理学療法士 消防士 看護師 2種電気工事士 1級ボイラー技士
    45:危険物甲 2級土木施工管理技士
    43:TOEIC500 警察官(高卒) 
    38:危険物乙 美容師 調理師
    35:普通自動車免許

    引用元: ・2019年資格難易度ランキング 

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