リーマンの転職ちゃんねる

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    社会

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    1: 田杉山脈 ★ 2018/09/24(月) 19:42:41.10 ID:CAP_USER
    20代以上の男女の1日の平均睡眠時間を調べたところ、40代男女の半数前後が6時間未満しか眠れていないと答えていたことが厚生労働省の2017年国民健康・栄養調査で分かった。世代別で男女を比べると、40代以上では、いずれも女性の方が睡眠時間が短い傾向が強かった。

     「睡眠で休養があまり取れていない」「全く取れていない」と答えた人の割合も40代男女の30.9%が最も高く、50代(28.4%)、30代(27.6%)が続いた。

     調査によると、40代男性は「睡眠時間が5時間未満」が11.3%、「5時間以上6時間未満」が37.2%で合わせると48.5%。40代女性では5時間未満10.6%、5時間以上6時間未満41.8%で合計すると52.4%に上った。

     睡眠時間を6時間未満とした人の割合は、男女とも40代が最も高く、次に高かった50代は男性44.9%、女性51.6%だった。最も睡眠時間が長いのは70歳以上だった。〔共同〕
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35695240U8A920C1CR8000/

    引用元: ・【社会】最も眠れないのは40代 6時間未満が半数


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    1: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2018/10/21(日) 08:36:26.399 ID:cmBWELMi0
    社長が新入社員を拉致して尋問すると「面接で聞かれなかったから答えなかった」と
    新入社員の舐め腐った態度に社長が「学生運動するようなガラの悪い奴はウチには要らない」と激怒でパイプ椅子で殴ったらしい 部長は拉致+拷問はまずい思って遠回しに社長に謝るように伝えてしぶしぶ社長は謝ったらしい
    新入社員を懲戒解雇にするかどうか悩んでるらしい 俺は話を噂で聞いたくらいだから口出しも何も出来ないが、学生運動をした過去を隠す新入社員は流石に解雇されてもしょうがないよな??

    引用元: ・新入社員が学生運動を過去にしててワロタ..


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    1: 田杉山脈 ★ 2018/09/15(土) 20:08:46.53 ID:CAP_USER
    かつて栄えたベッドタウンの衰えが際立ってきた。市区町村別に2011~16年の住民所得を調べると、首都圏の郊外でドーナツ状に減少が続いていた。団塊世代が年金生活に入り、モノづくりの空洞化で働き手も集まらないからだ。上昇に転じた都心部などとの違いは鮮明で、若い世代を呼び込む工夫が要る。

     総務省の「市町村税課税状況等の調」をもとに、納税義務のある住民1人当たりの課税対象所得を集計。5年前と比べた。増減…
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35431100V10C18A9SHA000/

    引用元: ・【地域】首都圏に所得減のドーナツ 衰える「始発のまち」

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    1: 田杉山脈 ★ 2018/08/12(日) 21:18:37.48 ID:CAP_USER
    政府は来年度から、沖縄で県外の会社員が長期滞在しながら働く「テレワーク」の誘致に乗り出す。沖縄の地域振興につなげる狙いがある。

     テレワークは、テレビ会議などを活用して職場以外で働く仕組みだ。

     政府は、沖縄が持つ観光地としての魅力を生かし、観光シーズンの夏はワーク(仕事)とバケーション(休暇)を組み合わせた「ワーケーション」と呼ばれる働き方を提案する。夏以外にも、本州よりも暖かい冬や、スギ林が少ないため花粉症に悩まされることが少ない春のテレワークも呼びかける。

     ふだん県外で勤務する人が一定期間、沖縄で過ごせば、地元での消費拡大が見込めるほか、空きオフィスの活用なども期待できる。

     政府は誘致に向け、9~11月に名護市のマンションを借り上げ、実証実験を行う。首都圏のIT企業などで働く約20人が期間中、2週間滞在するという。実験結果を踏まえ、来年度の本格誘致に向けた取り組みを考える。

     参加者向けにマンションの部屋だけでなく、仕事に必要なプリンターやインターネットなどを備えたスペースも用意する。その代わり、地元への経済効果を検証できるよう、参加者には滞在中に出費した食事代などを記録してもらう。
    https://www.yomiuri.co.jp/politics/20180812-OYT1T50058.html

    引用元: ・【地域】「その仕事、沖縄でやってください」政府が提案


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    1: ムヒタ ★ 2018/09/17(月) 09:09:43.19 ID:CAP_USER
     労働環境の改善が叫ばれている昨今だが、17.7%の企業は「働き方改革」に取り組んでいない――。帝国データバンクの調査でこんな事実が分かった。その理由は「必要性を感じない」が37.6%でトップ。「効果を期待できない」(34.1%)、「人手不足や多忙のため、手が回らない」(29.4%)と続いた。

     「推進できる人材がいない」(20.2%)、「時間とコストがかかる」(13.5%)、「取引先の理解が得られない」(8.9%)といった声も出た。「既に働き方改革への対応を終えている(ため、取り組む必要がない)」(7.7%)という企業も一部あった。

     このほか、「働き方改革に取り組んだ結果、日本経済が上向くのか、弱体化していくのか、結果が分からない」などの意見も挙がった。

     一方、働き方改革に取り組んでいる企業は37.5%。その内容は「長時間労働の是正」が79.8%で最多。「休日取得の推進」(61.8%)、「人材育成」(56.3%)、「健康管理の充実」(49.8%)、「定年の延長・廃止・継続雇用制度の導入」(49.4%)なども多かった。

     働き方改革の目的は「従業員のモチベーション向上」(25.6%)、「人材の定着」(19.8%)、「生産性向上」(15.9%)などの回答があった。

     同社は「企業の半数超が正社員不足に直面する一方、追加就労希望就業者、失業者などの“未活用労働”が400万人を超えていることが総務省の調査で分かっている。人手不足が足かせとなって働き方改革を実施できない企業も多いため、未活用労働をいかに有効活用するかが、今後の大きな課題のひとつとなろう」とみている。

     調査は8月20~31日にかけて実施。全国の9918社から有効回答を得た。
    2018年09月17日 06時00分
    http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1809/16/news023.html

    引用元: ・【企業】約2割の企業が「働き方改革」をやっていない 理由は「必要ない」「効果が不明」

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    1: 田杉山脈 ★ 2018/10/04(木) 19:40:35.08 ID:CAP_USER
    資生堂は3日までに、人が緊張やストレスを感じた際に、皮膚から特徴的な臭いを持つ「ストレス臭」が発生することを発見したと発表した。ストレス臭は、ネギやタマネギの臭いに似ているという。資生堂は研究結果を応用し、ストレス臭を防ぐための関連商品の開発を急ぐ考え。

     緊張によるストレス状態を再現するために、女性40人に対して、初対面の人が20分間インタビューを実施。その後、40人の皮膚から出るガスを採取して臭気判定士が嗅ぐ実験で、硫黄化合物のような特有の臭いがあることを確認した。(共同)
    https://mainichi.jp/articles/20181003/k00/00e/040/310000c

    引用元: ・【製薬】資生堂「ストレス臭」発見。緊張で皮膚からネギの臭い


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    1: 田杉山脈 ★ 2018/07/17(火) 16:45:34.70 ID:CAP_USER
    ジャストシステムは7月17日、「働き方改革に関する実態調査(イマドキの働き方編)」の結果を発表した。調査は6月20日~23日、20歳~65歳1,000人を対象にインターネットで行われた。

    仕事をするうえでどちらが重要か聞くと、「環境や制度の整備といった働きやすさ」(35.8%)よりも「給与」(54.9%)が多く選ばれた。

    「給与」よりも「環境や制度の整備といった働きやすさ」を重視すると答えた人に、働きやすい環境として必要なことを一つだけ挙げてもらったところ、「堅苦しくなく、発言しやすい環境(風通しのよさ)」(28.7%)が最も多いという結果に。次いで、「有給休暇や育児休暇などが取得しやすい環境」(24.0%)、「休日出勤や残業が少ない環境」(14.7%)だった。

    「労働生産性」とは、投入した労働量に対してどれくらいの生産量が得られたかを表す指標で、多くは一定の労働時間あたりの生産量で表す。労働生産性という言葉について、「詳しく他の人に説明できる」人は8.2%。「知っているが、詳しく説明できるほどではない」人は27.6%、「聞いたことはあるが、内容はよく知らない」人は33.0%、「聞いたことがない」人は16.6%だった。

    労働生産性という言葉を聞いたことがある人のうち、45.9%の人が「現在、勤務している企業で働き方改革が進んだら、自分の労働生産性は上がる」と回答した。

    2018/07/17 16:20:21
    https://news.mynavi.jp/article/20180717-665519/

    【働き方改革】「裁量労働制」対象拡大へ再始動 厚労省まず需要調査
    http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1531763674/

    引用元: ・【働き方改革】「労働生産性」の意味を説明できる人は8.2%


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    1: 田杉山脈 ★ 2018/08/25(土) 02:54:05.52 ID:CAP_USER
    個人のインスタグラムアカウントで1万フォロワーを超えると、会社から手当がもらえる――。こんな取り組みを始めたのは、若者向けアパレルのパルグループホールディングス(HD)だ。

     なぜこのような人事評価制度を取り入れたのか。「ショップの個々人のモチベーションを上げるのが最大の目的。これからは個人の時代。SNSの企業アカウントでの情報発信には限界がある」と同社プロモーション推進本部の堀田覚本部長補佐は語る。

     個人アカウントを評価する仕組みはこうだ。まずスタッフが会社に自身の個人SNS(「インスタグラム」または「WEAR」)のアカウントを申請すると、本部で審査が行われる。承認されると毎月フォロワー数が本部でカウントされ、1万フォロワーを超える(一部5000フォロワー以上)と月々SNS手当がつく。社員でもアルバイトでも同様の扱いで、フォロワーが多い人では月数万円が加算されるという。

     もとはフォロワー数上位のみを対象とする表彰制度だったが、「誰もが当たり前に発信してほしい」と、2017年3月から手当として支給することにした。現在、同社内で登録されているスタッフのアカウントのフォロワー数は、総計で260万に達している。

     個人アカウントのフォロワーを増やしたからといって、どれだけのインパクトがあるのかと疑問に思う人もいるかもしれない。

     こんな事例がある。インスタグラムで2.4万フォロワーを持つ同社ブランド「kastane」のスタッフが、仙台から金沢に転勤になったとき、フォロワーが彼女に会うために転勤先の店に集まり、その店舗でトップレベルの売り上げを記録した。こうした“新型カリスマ店員”を育てるため、「拡散しやすい写真の撮り方」などのノウハウを社内で蓄積し、月に一度は個人SNSを始めるスタッフへの研修を全国で行い、底上げを図っている。

    ショップスタッフのSNS発信に先鞭をつけたのは、13年にパルコが運用を開始した「パルコショップブログ」だった。ただ、当時からスタッフのSNS活用の多くはECと紐づけて展開されてきたという経緯がある。パルHDの試みは、むしろ「フォロワー数」という、売り上げより客とのつながりにフォーカスしている点が新しい。

     なぜパルHDはそこまで個人SNSにこだわるのか。理由は二つある。

     一つは、企業主体のプロモーションの限界が見えたからだ。

     企業はマスメディアへの広告出稿を減らす一方で、企業アカウントの運用に力を入れてきた。しかし企業アカウントからの投稿は、フォロワーからPRとみなされがちで、商品の購入行動に結び付きにくい。

     一方、個人アカウントの場合、自分がライフスタイルに共鳴した人物をフォローするため、たとえスタッフの投稿であっても、そもそも広告と思って見ていない。ファンとしてフォローしているため、その人が心から気に入って投稿していると感じる商品を購入するという行動が顕著になっているのだ。

     ネット上でフォロワーが多く、影響力のある人を「インフルエンサー」と呼ぶ。SNS広告に詳しいサイバー・バズ広報の篠原慶シニアスタッフは、「現在インフルエンサー・マーケティングの市場規模は600億円程度」と言う。スタッフにインフルエンサーがいるのであれば、利用しない手はないだろう。

     もう一つの理由は、スタッフの会社への愛着心を高め、離職を防げることだ。

     厚生労働省の調査によると、小売業界の離職率は38.6%と高い。特に販売職になると人材不足が顕著で、最近では厚生労働省の有効求人倍率が前年同月比135%と高止まりしている。そんな状況下で、「個人アカウントにファンがいること」を会社が評価する仕組みを作ることは、スタッフのやる気を高め、働き甲斐を見出す狙いがある。

     同業他社も、「社員のSNSについて評価の対象にすることは検討中」(アダストリア広報)と、人事制度への採用を模索しているようだ。

     ただし、あくまでも個人が運用するSNSであるため、企業アカウントによる情報発信と比べてリスクも伴う。

    「個人間のトラブルの発生など、当然リスクはある。しかし、メガブランドのように、戦略上、個人発信がしにくい企業との差別化を図りたい」と堀田氏は語る。確かに、ユニクロのような情報統制の厳しいメガブランドにはできない戦略だろう。

     個人SNSの活用は、果たしてニッチブランドの新たな活路となるか。パルHDの取り組みが試金石となる。
    https://diamond.jp/articles/-/177960

    引用元: ・【雇用】社員がインスタ1万フォロワー達成で給料UP!アパレル・パルHDの狙い


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