リーマンの転職ちゃんねる

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    転職活動

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    1: 以下、?ちゃんねるからVIPがお送りします 2018/02/18 04:36:25.510 ID:MjNfHNGh0.net
    ぼく「最低18万保障されてるんですか?」
    ギラギラ「あーそれ3か月だけやでwそれ以降はフルコミッションやw」
    ぼく「(えぇ…)何かエリアとかルートあるんですか?」
    ギラギラ「無いでw全て飛び込みやwとりあえず内定出しとくなw」
    ぼく「あ、はい。ありがとうございます」

    後日、電話で辞退しました

    【ハロワ見てるぼく「ふーん、外資の生保で最低18万かぁ。面接受けてみるかな」 ギラギラ系所長「へい、らっしゃい」】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/02/18 00:44:31.92 ID:CAP_USER.net
    「日本では転職しても賃金が上がらない」という話をよく聞きますが、一概にそうとはいえない実態については、「『転職すると年収が下がる』は本当か? データで検証」(記事下の【関連記事】参照)でお伝えしたとおりです。しかし、そもそも日本の求職者は、転職時に収入アップを目指しているのでしょうか。当然ですが、収入アップを求めなければ上がりません。実は、日本では転職時に重視する項目の上位に「高い賃金」が入ってこないのです。では、日本の従業員は転職先企業に何を求めているのでしょう。諸外国との比較で浮かび上がる、日本の転職事情の特徴とは――。

    転職時に「高い賃金」を重要視しない日本
     リクルートワークス研究所とボストンコンサルティンググループは、2015年から毎年、共同で「求職トレンド調査」を実施しています。これは、世界13カ国(G7、BRICS、オーストラリア)の求職行動を比較したものです。17年12月に発表した最新の結果では、日本の求職者が、他の国に比べて、転職時に賃金を重視しないことが浮き彫りになっています。

     「転職前よりも給与水準が上がる転職先だけを検討した」人の割合は、日本は26%。また、日本の転職者のうち4人に3人は、転職後、給与水準が転職前と同水準もしくは下がる転職先も検討しています。

     では、諸外国はどうでしょう。13カ国平均で、給与水準が上がる転職先だけを検討している人の割合は53%と、日本の2倍以上なのです。ちなみに、インドは81%、中国は63%と、過半数の人が「転職前よりも給与水準が上がる転職先だけを検討」しているのです(表1参照)。

     実は、前職の退職理由を単一回答で聞くと、日本も含めて、その1位は「報酬に対する不満」です。ただし、その割合は13カ国平均の22%に対して、日本は17%にとどまり、「職場の人間関係への不満があった」の16%と同じ位の割合です。「不満はなかったが辞めざるを得なかった」(15%)を挙げた人の割合が他国よりも高いのも特徴です。

     ちなみに報酬に対する不満を理由として挙げる人が特に多いのは、インド(35%)と中国(30%)です。両国では、転職前よりも給与水準が上がる転職先だけを検討した人が多く、日本のその割合が少ないのもうなずける結果となっています。

     つまり、そもそも日本では給与水準を理由に転職している割合が低く、転職時に給与水準が上がるように活動していない人も多いという特異性があるのが分かります。

    現在の職場でも「高い賃金」を重視しない日本
     転職に限らず、仕事をするうえで重要視している点においても、日本の特徴が表れます。少し古い情報ですが、リクルートワークス研究所のリポート「アジアの『働く』を解析する」(2013年)では、中国、韓国、インド、タイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム、日本のアジア8カ国に米国を加えた9カ国の「働く」についての様々な比較を試みています。

     ここでも、日本の独自性が際立っています。例えば、「仕事をするうえで大切だと思うもの(3つまで選択)」という設問に対して、「高い賃金、充実した福利厚生」を選択した割合は、高い順にインドネシア、中国、マレーシア、ベトナム、韓国、タイの6カ国で70%を超えています。そして10%以上の差があってインド(58.8%)、米国(56.9%)が続き、日本はさらに15%以上離れて39.0%と、唯一、過半数を割っているのがわかります(表2参照)。

     つまり日本は唯一、仕事をする上で「高い賃金、充実した福利厚生」を重視する人が4割弱しかいない国なのです。ちなみに、日本はトップ3まで見ても、「人間関係(56.0%)」「仕事内容(51.3%)」「勤務時間・休日(49.0%)」と、高い賃金や充実した福利厚生は出てきません。

    ■日本は「賃金」よりも「職場の人間関係」
    以下ソース
    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180217-00010001-nikkeisty-bus_all

    【日本人はなぜ転職で「年収アップ」を求めないのか??】の続きを読む

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    1: ムヒタ ★ 2018/02/10 13:53:48.89 ID:CAP_USER.net
    企業の採用選考に人工知能(AI)が使われ始めている。志望動機や経験談などを記入するエントリーシート(ES)の精査や性格診断だけでなく、実際の面接にまで登場。AI面接官はデータで判断するので、人のように相手の外見による印象などに左右されにくく、客観性や公平性が高い。ただ、全てを任せるには技術的な信頼性に欠けるとの声もある。

    ■「外見で判断されず」安心感

    「学生生活で頑張ったことを教えてください」

    面…

    2018/2/10 12:15
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO26786040Q8A210C1905E00/

    【人間より公平で客観的なAI面接官の活用が進むwww】の続きを読む

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    1: 名無しさん@引く手あまた 2013/06/25 16:50:31.02 ID:B3LUv7m50.net
    起業したけど、儲からないから会社員に戻ろうかなーと思っている人のスレ。
    起業経験を面接や仕事でどう活かすか?
    今の会社は畳む?継続する?
    等、気になることを語りましょう。

    【起業に失敗した社長の転職活動】の続きを読む

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    1: がんと闘う名無しさん 2012/02/12 20:10:19.27 ID:iItktifT.net
    がん患者だけど、がん患者だから、仕事がほしい!!
    新卒でも転職でも、就職に関する情報がほしいです...

    ちなみに自分は悪性リンパ腫の20代学生で休学中
    そろそろ仕事のことも考えないといけないが、それ以前に治療まだオワテない
    だけどやっぱり仕事は気になる

    【【新卒】がん患者の就職活動【転職】】の続きを読む

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    1: 名無しさん@引く手あまた 2010/06/03 10:48:34 ID:cna8nQYq0.net
    緊張しぃがそつなく面接を乗り切るための
    リラックス方法やらあれやこれやを情報交換しませんか?

    【【面接対策】どうしても異常に緊張してしまうあがり症の面接対策】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/01/15 17:35:56.08 ID:CAP_USER.net
    東証1部上場企業の6人に1人がバブル入社組
    30年前のバブル期(1988~1992年)に大量採用された世代が、今年48~52歳という「リストラの適齢期」を迎えはじめた。

    当時は例年の定員枠の2倍増で採用する企業も珍しくなかった。採用担当者は大学名に関係なく、学生の確保に駆けずり回ったものだ。

    その結果、バブル崩壊後の採用減などによって「バブル入社組」は社員の人口構成上、突出したボリュームゾーンになってしまった。『日経ビジネス』(2015年8月3日号)の調査によると、売上高1兆円を超える東証1部上場企業の6人に1人がバブル入社組だという。

    ▼キャリア30年 貴重な戦力だが「余剰だから切ろう」
    とはいえ現在は人材不足が顕著であり、経験豊富なこの世代は貴重な戦力のはずだ。50歳といえば、定年後再雇用を含めて65歳まで15年もある。彼ら・彼女らを再活性化し、企業の成長に貢献してもらうかを考えるのが経営者の役割でもある。

    ところが、この世代を「お荷物扱い」する企業もある。中高年世代のキャリア開発研修を手がけるコンサルタントはこう語る。

    「業界によって違いますが、総論としてはバブル世代を活かさなければいけないという認識が広まり、活性化に取り組む企業が増えています。しかし、各論ではモチベーションや能力が停滞している人をどうするのかという問題が論点になると、『余剰だから切ろう』という会社もあるのが現実です」

    三越伊勢丹HD「退職金に最大5000万加算」の背景
    実際、リストラに着手する企業が続出している。

    百貨店大手の三越伊勢丹ホールディングスは、昨年11月7日、中期経営計画の柱の一つとして同社の早期退職制度である「ネクストキャリア制度」を充実させ、今後3年間で800~1200人の応募を想定していると公表した。

    ポイントは応募対象者の年齢を従来の50歳から48歳に引き下げたことだ。その年齢の社員には通常の退職金に最大で4000万~5000万円を加算するという大盤振る舞いだ。

    これは、明らかにバブル入社組をターゲットにしたものだが、同社の杉江俊彦社長は記者会見で「不安を感じる社員に選択肢を示すのが会社の義務」とし、「最終赤字を覚悟してもやり遂げることがV字回復につながる」と語ったと報道されている。

    何やら社員のためを思った施策のようにも見えるが、結果として会社の収益重視の姿勢があぶりだされた形だ。

    ▼今は昔「社員のクビを切るなら経営者は腹を切れ」
    リストラに踏み切ったのは同社だけではない。昨年9月から11月にかけ下記の大企業が早期退職者の募集を相次いで発表した。

    ●半導体検査器具製造の日本電子材料。対象は「50歳以上かつ勤続1年以上の社員」。
    ●製紙大手の大王製紙(募集人数:100人)。対象は「40歳以上60歳未満かつ勤続3年以上の総合職一般社員と、60歳未満かつ勤続3年以上の管理職」。
    ●製薬大手の大日本住友製薬。対象者は生産本部に所属する「45歳以上かつ勤続5年以上社員」。*同社は2016年夏にも募集し、295人が退職している。

    1999年にトヨタ自動車の奥田碩元会長が「社員のクビを切るなら経営者は腹を切れ」と述べて経営者の責任を厳しく追及したが、今ではリストラは当たり前になっている。しかも、その対象になるのは決まってバブル世代を含む中高年だ。
    以下ソース
    http://president.jp/articles/-/24176

    【バブル入社組を30年放置した企業のツケ。「お荷物」に退職金5000万加算】の続きを読む

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