リーマンの転職ちゃんねる

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    1: みつを ★ 2018/01/15 03:57:34.79 ID:CAP_USER.net
    http://toyokeizai.net/articles/-/203666?display=b

    2018年01月14日
    塚田 紀史 : 東洋経済 記者

    最後の大量採用世代「バブル入社組」が50歳を超え、人生の岐路に立たされている。『バブル入社組の憂鬱』を執筆した人事・組織コンサルタントの相原孝夫氏に詳細を聞いた。
    バブル世代対氷河期世代のような構図

    ――バブル入社組は、会社で大きな「人材の塊」になっているはずです。

    世代的特徴として、「コミュニケーション能力が高い」と評される一方、「根拠なく楽観的」「見栄っ張り」「会社に依存」ともいわれ、ひとつ下の世代、手堅い意識を持つ「氷河期世代」と鋭く対立することもある存在だ。

    ――最近、元気がないとか。

    50歳が近づいたころから、元気がない。役職定年が50歳程度まで下がった会社が増えている。その年齢で無役職や部下なし専門職になる。最近は、年上の部下や年下の上司が当たり前の状況になってきてもいる。60歳から再雇用され65歳定年としても職業人生として先はまだ長い。あと10~15年どうやっていくか。

    ――人数自体は多い。

    1つのチームの半数までがバブル世代とその上の世代という職場はいくらもある。これまでのようにリーダーの下は年下のメンバーといった統治しやすい状況ではなくて、半分ぐらいがシニアで、女性社員も少なくなく、場合によっては外国人がいて、非正社員もいる人員構成だ。ダイバーシティが進み、かつてとは比べようもなく複雑さを増している。

    ――個々のチームのマネジメントでさえ大変。

    年次の最上位に元気のない人が大量にいるのは企業としても思いのほか大きな問題だ。ただ、今はまだ本格化前の段階で、チームに高度なマネジメントが要請されているものの、バブル世代のひとつ下の氷河期世代が優秀だから何とかやっていけている。

    ―両世代のぶつかり合いが厳しいともいわれます。

    バブル世代と氷河期世代は折り合いが悪い。少し前、バブル世代が課長職で、氷河期世代が管理職手前ぐらいの状況のときは比較的問題はなかったが、年代が少し進みバブル世代が部長、氷河期世代が課長となったころから関係性が悪くなった。課長は現場の指揮官であるから氷河期世代が発言力を持つ一方で、バブル世代が上にけっこうな数いて邪魔だという構図だ。

    バブル世代はまだ存在感を発揮したいところがあり、軋轢は強まる。採用が一気に絞られた氷河期世代は優秀といわれていて、同時にプライドも高い。その一方で大量採用のバブル世代は優秀でないとも思われていて、バブル世代対氷河期世代のような構図ができてしまった。

    ――世代対立の構図ですか。

    バブル世代の部長、課長がもうじき役職定年になって本格的に降りる。そうなると、氷河期世代が課長や部長になったその下に、無役職の先輩社員が入ってくる。これがまた厄介だ。

    バブル入社組の評判を落としている張本人は氷河期世代なのだ。「ゆとり世代」はぐーんと離れているので当時者意識がないし、その上の「新人類世代」はバブル世代と近しいので仲がいい。

    氷河期世代にバブル世代の評価をアンケートすると、「優秀な人もいる」との返答がけっこうある。「いる」の言葉には、多くはそうでないという若干見下した感がある。確かにバブル期の就職は就職氷河期と異なり実力以上の会社に入れた。わずか1年程度の違いでとの思いもあるようだ。

    「根拠なき自信」と、「根拠のある自信」

    ――バブル世代は嫌われ者?

    バブル世代の一番の特徴に「根拠なき自信」がある。本人たちは「根拠のある自信」と思っている。以前こうして成功した、また同じようにしたら成功するだろうという経験だ。実証済み、体験済みの根拠というわけだ。

    確かに入社した当初の数年は自由度が高く、いろいろな取り組みができた。たとえば新規事業開発で、いきなり企画畑の自由な発想でのチャレンジをしたり。入社数年での体験は色濃く残る。当時は新たなチャレンジこそが仕事だと思えた。それは「根拠なき自信」の裏付けになり、氷河期世代やもう一つ下のゆとり世代をチャレンジしない連中と見なしがちになる。
    (リンク先に続きあり)

    【「バブル世代」が会社で煙たがられる根本理由 「氷河期世代」との相性は、とくに最悪だ】の続きを読む


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    1: みつを ★ 2018/01/20 03:16:04.74 ID:CAP_USER.net
    http://toyokeizai.net/articles/-/204805

    2018年01月19日
    「OCEANS」編集部

    30代~40代のビジネスパーソンは「個を活かしつつ、組織を強くする」というマネジメント課題に直面している。ときに先輩から梯子を外され、ときに同僚から出し抜かれ、ときに経営陣の方針に戸惑わされる。しかし、最も自分の力不足を感じるのは、「後輩の育成」ではないでしょうか。
    20代の会社の若造に「もう辞めます」「やる気がでません」「僕らの世代とは違うんで」と言われてしまったときに、あなたならどうしますか。ものわかりのいい上司になりたいのに、なれない。そんなジレンマを解消するために、人材と組織のプロフェッショナルである曽和利光氏から「40代が20代と付き合うときの心得」を教えてもらいます。

    「たとえ話」に登場させるスターは、世代によって違う

    さて、今回のテーマは「流行」です。私たちが何かを説明するときにたとえ話を使うのは、誰もが知っている事例を使うことで、説明を簡素化するとともに、内容の説得力を高めるためです。特に、効果のあるのは、スターにまつわる事例です。自分が尊敬するあの人もこんな場合こんな風にしていたのか、だったら僕もそうしてみようかな……という風に持っていきたいということです。

    私もメンバーに何かを教える時に、自分だけの経験に基づくだけでは、やや力不足かなという場合は、「スティーブ・ジョブズもこう言っていた」「イチローも」とみんなが知っている流行りの有名人の力を借ります。ところが、世代が大きく異なると、流行していることも、「誰もが知っている」スターも違ってきて、かえって話が通じなくなります。私は人事部長や経営者向けのセミナーで、たまに長嶋茂雄さんのたとえ話をするのですが、20代の学生向けセミナーだと残念ながらほとんど伝わりません。隔世の感がありますが、ミスターも引退されて長くなるので、仕方ないことかもしれません。

    若者文化を探ろうとネットを検索しても、オッサンは閉じ込められている

    そこで、我々オッサン世代の中でもある種の人々は、若者にわかる事例を探し出そうといろいろと努力をします。特に、最近の若者はネットをよく見ているということで、YouTubeやInstagramなどのネットを一生懸命眺めたります。
    (リンク先に続きあり)

    【若手への説教に「流行」を取り入れてはダメだ 上司が部下に「たとえ話」をする際の注意点】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/01/15 13:11:26.28 ID:CAP_USER.net
    リクルートキャリア(東京・千代田)が15日に発表した2017年12月末の転職求人倍率は1.92倍で、08年の統計公表開始以来最高となった。人手不足が続くのはIT技術者で、企業が人工知能(AI)の活用などに積極的に投資する中、エンジニアの奪い合いが起きている。転職求人倍率は、Webエンジニアなどの「インターネット専門職」が6.45倍、「IoT」導入などにかかわる「組込・制御ソフトウエア開発エンジニア」は5.00倍。ネット業界では、VR(仮想現実)を駆使したゲームアプリや「通販サイトの制作需要が高まっている」(リクルートキャリア)。組込・制御ソフト開発エンジニアは、家電や自動車などあらゆるモノがネットにつながる「IoT」の導入に必要な人材だ。

    建物の設計図の作成や施工管理を手がける建設エンジニアも4.40倍と高い。公共事業の縮小で就業者が減り続けていた建設業界は今、20年の東京五輪や1981年の建築基準法改正に伴い建設された建物の更新需要が高まっている。経済産業省は2020年に最大36万9000人のエンジニアが不足すると予測。一方、業務のIT化で苦戦しているのは事務系で、「経理・財務」(1.25倍)や「オフィスワーク事務職」(0.44倍)は全職種の平均を下回る。ただ、「不動産専門職」(2.78倍)や「経営企画・事業企画・業務企画」(2.10倍)は高倍率を維持し、職種間の求人格差が鮮明になっている。
    https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/fv20180115/

    【転職市場、モテ期のエンジニアに対して事務系振るわず】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/01/15 17:35:56.08 ID:CAP_USER.net
    東証1部上場企業の6人に1人がバブル入社組
    30年前のバブル期(1988~1992年)に大量採用された世代が、今年48~52歳という「リストラの適齢期」を迎えはじめた。

    当時は例年の定員枠の2倍増で採用する企業も珍しくなかった。採用担当者は大学名に関係なく、学生の確保に駆けずり回ったものだ。

    その結果、バブル崩壊後の採用減などによって「バブル入社組」は社員の人口構成上、突出したボリュームゾーンになってしまった。『日経ビジネス』(2015年8月3日号)の調査によると、売上高1兆円を超える東証1部上場企業の6人に1人がバブル入社組だという。

    ▼キャリア30年 貴重な戦力だが「余剰だから切ろう」
    とはいえ現在は人材不足が顕著であり、経験豊富なこの世代は貴重な戦力のはずだ。50歳といえば、定年後再雇用を含めて65歳まで15年もある。彼ら・彼女らを再活性化し、企業の成長に貢献してもらうかを考えるのが経営者の役割でもある。

    ところが、この世代を「お荷物扱い」する企業もある。中高年世代のキャリア開発研修を手がけるコンサルタントはこう語る。

    「業界によって違いますが、総論としてはバブル世代を活かさなければいけないという認識が広まり、活性化に取り組む企業が増えています。しかし、各論ではモチベーションや能力が停滞している人をどうするのかという問題が論点になると、『余剰だから切ろう』という会社もあるのが現実です」

    三越伊勢丹HD「退職金に最大5000万加算」の背景
    実際、リストラに着手する企業が続出している。

    百貨店大手の三越伊勢丹ホールディングスは、昨年11月7日、中期経営計画の柱の一つとして同社の早期退職制度である「ネクストキャリア制度」を充実させ、今後3年間で800~1200人の応募を想定していると公表した。

    ポイントは応募対象者の年齢を従来の50歳から48歳に引き下げたことだ。その年齢の社員には通常の退職金に最大で4000万~5000万円を加算するという大盤振る舞いだ。

    これは、明らかにバブル入社組をターゲットにしたものだが、同社の杉江俊彦社長は記者会見で「不安を感じる社員に選択肢を示すのが会社の義務」とし、「最終赤字を覚悟してもやり遂げることがV字回復につながる」と語ったと報道されている。

    何やら社員のためを思った施策のようにも見えるが、結果として会社の収益重視の姿勢があぶりだされた形だ。

    ▼今は昔「社員のクビを切るなら経営者は腹を切れ」
    リストラに踏み切ったのは同社だけではない。昨年9月から11月にかけ下記の大企業が早期退職者の募集を相次いで発表した。

    ●半導体検査器具製造の日本電子材料。対象は「50歳以上かつ勤続1年以上の社員」。
    ●製紙大手の大王製紙(募集人数:100人)。対象は「40歳以上60歳未満かつ勤続3年以上の総合職一般社員と、60歳未満かつ勤続3年以上の管理職」。
    ●製薬大手の大日本住友製薬。対象者は生産本部に所属する「45歳以上かつ勤続5年以上社員」。*同社は2016年夏にも募集し、295人が退職している。

    1999年にトヨタ自動車の奥田碩元会長が「社員のクビを切るなら経営者は腹を切れ」と述べて経営者の責任を厳しく追及したが、今ではリストラは当たり前になっている。しかも、その対象になるのは決まってバブル世代を含む中高年だ。
    以下ソース
    http://president.jp/articles/-/24176

    【バブル入社組を30年放置した企業のツケ。「お荷物」に退職金5000万加算】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/01/18 13:58:55.77 ID:CAP_USER.net
    デフレ脱却に向けて賃金引き上げの動きがどこまで広がるかが焦点になる中、金融サービス大手のオリックスは、ことし4月からすべての社員を対象に、毎月の基本給を1万円引き上げ、平均で3%余りに相当する賃上げを行うと発表しました。

    発表によりますと、オリックスは、ことし4月からグループ会社を含めたおよそ1万人のすべての社員を対象に、毎月の基本給を1万円引き上げます。

    定期昇給分を含めると、20代から30代の若い世代の社員にとっては5%を上回る賃金の引き上げとなり、全体の平均でもおよそ3.3%の賃上げになるということです。

    また、残業の削減など働き方改革に取り組む意欲を高めてもらうため、語学学校やスポーツジムなどで使える独自のポイント制度を導入し、すべての社員に年間6万円分を支給します。

    働き方改革は、会社の生産性の向上につながる一方、社員の間に時間外手当が減ることへの懸念もあることから、この制度によって前向きな取り組みを促したい考えです。

    金融業界では、大和証券グループ本社がすべての社員を対象に3%を上回る賃上げを行う方針を固めていて、大手企業の春闘が本格的に始まるのを前に、賃上げに踏み切る動きが相次いでいます。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180117/k10011292161000.html

    【オリックス 全社員対象に基本給1万円引き上げへ】の続きを読む

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    1: 名無しさん@引く手あまた 2017/10/28 18:00:24.49 ID:dfTejomi0.net
    パワハラが無いって会社もあるけど
    あるって会社もあって基準が分からないが他の会社みてると行ってる内容が内容が似てるから日本全体?
    公には話さないのもおしろいが。

    労働基準監督署に通報して効き目あるのかないのか隠せるかも気になる

    【【怒鳴】職場のパワハラはどの程度が普通?【殴】 】の続きを読む

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    1: 名無し募集中。。。 2018/01/21 10:43:59.25 ID:???
    例えばゴルフ用品小売市場は2016年に3712億円から2030年には1969億円とほぼ半減。

    ゴルフ場市場規模も7396億円から3744億円とこちらもほぼ半減という予測。

    https://news.nifty.com/article/magazine/12208-20180121-205466/

    【ゴルフ業界「2030年には市場規模が半減する。ゴルフ離れが止まらない」】の続きを読む

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    1: 名無しさん@涙目です。 ID:???
    4月にスタートする薬価制度の抜本改革も逆風となり、製薬業界に寒風が吹きすさぶ。本誌の取材により、抜本改革と前後して、
    メガファーマの日本法人で大量のリストラが断行されることが分かった。
    国内製薬各社も近年、人員を絞っており、今後一段と整理が進む可能性が高い。(「週刊ダイヤモンド」編集部 土本匡孝)

     「業界の将来見通しがさらに暗くなったタイミングで、早速の大量カットだな」

     製薬会社の営業担当であるMR(医薬情報担当者)たちは現場である医療機関で顔を合わせると、そんな話題で持ち切りだ。メガファーマ(巨大製薬会社)である米メルクの日本法人、
    MSDで大量の早期退職者が出ると2017年末に判明すると、あっという間に業界内にうわさが広まった。

     MSDは16年売上高で米ファイザー、スイス・ロシュ、スイス・ノバルティスに続く世界4位のメガファーマ。日本でも売上高トップ10に入る。17年初めには、
    小野薬品工業の画期的ながん免疫治療剤「オプジーボ」と同様に、免疫チェックポイントを阻害する仕組みを持つ「キイトルーダ」を発売して注目を集めた。

     同じ会社が年末にも注目を集めた発端は、昨年10月中旬に行われた早期退職募集にある。

     MSDは「組織に関することで一切公表しない」とするが、同社関係者によると、会社が大義名分に掲げたのは生産性の向上。
    国内の同業他社と比べても、グローバルのメルクと比べても、「1人当たりの稼ぎが少ない」ことが理由であると会社側は説明した。要は「人員がだぶついている」のだ。

    以下ソース


    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180117-00155776-diamond-bus_all

    【製薬業界のMRの1割がリストラ対象!社会保障費が高騰で今後更に増える模様】の続きを読む

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    1: 名無しさん必死だな 2017/11/20 10:21:37.98 ID:uHe0afkR0.net
    【ゲーム業界】働きやすい会社ランキング2位はソニー スマホゲーム企業も多数ランクイン
    ttps://netallica.yahoo.co.jp/news/20171120-70996658-careercn
    キャリコネニュースでは、約100万人が登録する国内有数の転職口コミサイト「キャリコネ」のデータから
    業界別で「働きやすい会社ランキング2017年下半期版」を作成した。
    今回は大手ゲーム(ソフト&ハード)のランキングだ。

    対象は2016年10月1日~2017年9月30日の期間に評価が10件以上寄せられた企業の中から、
    ゲーム関連企業を比較した。ゲーム市場規模は2016年まで7年連続で増加し過去最高を更新している。
    ただ「プレイステーション4」や「ニンテンドースイッチ」などが好調なものの、家庭用ゲームは縮小傾向。
    急成長したスマホゲームでもソニーや任天堂が新規加入するなど、競争激化と成熟化が鮮明になっている。

    1.日本マイクロソフト
    2.ソニー
    3.任天堂
    4.グリー
    5.バンダイナムコエンターテインメント
    6.ディー・エヌ・エー
    7.スクウェアエ・エニックス
    8.カプコン
    9.ドワンゴ
    10.セガゲームス

    【ゲーム業界ホワイト企業ランキング「1位MS、2位ソニー、3位任天堂」】の続きを読む

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    1: 以下、?ちゃんねるからVIPがお送りします 2018/01/21 17:17:17.500 ID:H/Xh60M/0.net
    助けてくれ
    上司にいじめられる夢ばっかみる
    実際いじめられてるし
    【社会人一年目なんだけど毎日仕事の悪夢見るんだがwwwwwwwwwwwwwwwww】の続きを読む

    LIG_h_agenttokeiwomiru_TP_V


    1: 名無しさん@涙目です。 ID:???
    ●ランキング第5位:有効求人倍率4.73倍「家庭生活支援サービスの職業」

    家庭生活支援サービスの職業の有効求人倍率は4.73倍。新規求人倍率は6.5倍。そもそも求人と求職者数の絶対数がそれほど多くないため、
    今回の数値だけで語るのは難しいですが、家庭生活支援という産業は働き方が変わってくればさらにニーズも変化してくるでしょう。

    ●ランキング第4位:有効求人倍率5.25倍「医師、薬剤師等」

    医師、薬剤師等の有効求人倍率は5.25倍。新規求人倍率は8.67倍となっています。医師や薬剤師不足というのは地域差もあるとは言われますが、
    全体で見ると求人に対して求職者は不足しているということが言えます。

    ●ランキング第3位:有効求人倍率5.35倍「建設・土木・測量技術者」

    建設・土木・測量技術者の有効求人倍率は5.35倍。新規求人倍率は8.30倍と足元の需給もさらにタイトになっていると言えます。東京オリンピックなども
    予定されており、インフラの老朽化対策、新規ビル建設などの需要もあるのでしょうか。

    ●ランキング第2位:有効求人倍率7.73倍「保安の職業」

    保安の職業も重要性は増すばかりですが、その需要増に対して求職者が少ない職業と言えるでしょう。新規求人倍率も9.25倍もあり、
    足元のひっ迫感も増しているということが言えます。

    ●ランキング第1位:有効求人倍率はなんと9.62倍!「建設躯体工事の職業」

    建設・採掘の職業全体の有効求人倍率は4.15倍ですが、その中でも建設躯体工事の有効求人倍率は9.62倍となっています。
    加えて新規求人倍率は12.08倍。1人の求職者に対し、12件の求人があるということになります。

    http://www.toushin-1.jp/articles/-/4384

    【求職者必見! 人手が最も足りていない職業ランキングのトップ5 】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/01/12 13:01:48.05 ID:CAP_USER.net
    <諸外国と比較すると、日本の子育て世代は子を持つ比率の所得格差が大きい。現実問題として子育てが「ぜいたく」になっている社会>

    「結婚・出産なんてぜいたくだ」。藤田孝典氏の名著『貧困世代 社会の監獄に閉じ込められた若者たち』(講談社現代新書)の帯には、こんなフレーズが出てくる。

    いささか過激だが、現実を言い当てている面もあるだろう。正社員になって、結婚して、子どもを産んで、家を建てて......。以前の世代が「当たり前」にたどってきたライフコースは、現在では成立しにくくなっている。若者の貧困化が進むなかで、結婚して子を持つことは、一部の層にしかできない「ぜいたく」になっているのではないか。

    日本では少子化が進んでいるが、この問題は「子を持てる(持てない)のは誰か?」という視点で見なければならない。子育て世代を経済力のレベルでグループ化し、子がいる人の比率を比較すると、身も蓋もない現実が露わになる。

    経済協力開発機構(OECD)の成人学力調査「PIAAC 2012」では、対象者の年収や子の有無が調査されている。日本の30~40代男性を見ると、子がいる人の割合は6割だ。データが分かる25カ国の中では、イタリアに次いで低い。

    この数値は、年収によって大きな差異が生じている。年収が国民全体の下位25%未満、中間、上位25%以上の3つのグループに分けて、子がいる人の比率を計算してみる。<表1>は、国ごとの一覧表だ。アメリカとドイツは年齢をたずねていないので、分析対象に含めていない。
    https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/01/11/maita180111-chart01.jpg

    日本をみると、下位25%未満の低所得層が32.7%、中間層が48.5%、上位25%以上の高所得層が76.4%と、直線的な傾向になっている。

    他の多くの国でもそうだが、この傾斜が最も急なのは日本だ。それは、高所得層で子のいる比率が低所得層の何倍かという格差倍率(右端の数字)から知ることができる。日本は2.3倍で、他を圧倒している。リトアニアやスロベニアでは、階層格差がほとんどない。スロベニアでは高所得層より低所得層の方が高いくらいだ。国民皆平等の共産主義の名残だろうか。

    日本は、経済力と結婚・出産の関連が最も強い社会、藤田氏が言う「結婚・出産なんてぜいたく」の度合いが最も高い社会のようだ。

    さらに、日本の低所得の中年男性の子がいる比率は32.7%と飛び抜けて低い。これは、2つの要因に分けられるだろう。(1)低収入で結婚ができない、(2)子育てにカネがかかるので出産に踏み切れない、というものだ。

    (1)は、女性が結婚相手の男性に高収入を求めることも背景にあるが、女性は結婚したり子育てしたりすると稼げなくなるので、そうならざるを得ないのが現実だ。<図1>は、正社員の既婚者・未婚者の年収カーブを男女で分けて見たものだ。
    https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/01/11/maita180111-chart02.jpg

    男性では未婚者より既婚者が高いが、女性は逆になっている。未婚者のカーブは男女でほぼ同じだが、既婚者では差が大きい。結婚がキャリアに及ぼすインパクトは、男女で全く正反対に作用していることが分かる。

    男女の収入格差の是正や、保育所の増設など、女性の社会進出を促す条件を整える対策が必要とされている。

    (2)については言わずもがなだ。日本の教育費は非常に高く、通常のコースでも、子を大学まで出すのに1000万円以上の費用がかかる。子を持てるかどうかが、経済力とリンクするのは当然だ。

    「結婚・出産なんてぜいたく」。こういう社会は、いかにもおかしい。「貧乏人の子だくさん」という言葉があったように、日本も戦後初期の頃まではそうではなかった。自営業や家族従業が多く、子は労働力と位置付けられ、今とは違い高校・大学進学率も低く、教育費もかからなかった。

    生活環境が変化した現在では、当然のように国の支援が必要となる。教育の無償化は、子育て世帯の教育費(支出)の軽減策だが、その一方で子育て世帯の収入を増やす施策も欠かせない。児童手当のような支給型に加え、夫婦二馬力で稼げるようにする政策だ。

    その一つが保育所の増設(保育士の待遇改善)だが、昨年末に公表された「新しい経済政策パッケージ」を見ると、この部分は蔑ろにされている。保育士の月収を3000円程度上げるだけでは、「焼け石に水」でしかない。
    http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/01/post-9286_1.php

    【今の日本で子を持つことは「ぜいたく」なのか?】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/01/14 01:19:40.25 ID:CAP_USER.net
    大学入試センター試験が13日始まり、本格的な受験シーズンが幕を開けた。ここ数年、理系学部に比べて文系の人気が高まる「文高理低」の傾向が続いており、特に経済、経営など社会科学系の人気が高い。景気回復で学生の就職状況が改善していることなどが要因とみられるが、大学側が文系学部の入学定員を増やす動きは鈍く、競争率が高まりそうだ。

     13日朝、東京都文京区の東京大本郷キャンパスでは多くの受験生が午前8時の開…
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25659150T10C18A1CC0000/

    【文系人気 一段と 景気回復で就職楽観?】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2018/01/06 14:41:44.06 ID:CAP_USER.net
    東京都は、待機児童を持つ親が働くため、ベビーシッターを利用する場合、月額28万円を上限に補助する新たな制度の導入を決めるなど待機児童対策を強化することになりました。

    東京都の新年度予算案は4日から小池知事による査定が始まり、編成作業が本格化しています。5日は待機児童対策がテーマとなり、ベビーシッターを利用する親に対し、月額28万円を上限に補助する新たな制度を導入するため、50億円を計上することを決めました。

    具体的には、待機児童を持つ親が働く場合、子どもが保育所に入所するまでの間と、1年間の育児休暇を取得して年度途中に復職する場合、多くの子どもが保育所に入所する次の4月までの間の、2つのパターンで適用することにしています。都は、ことし3月に予算が成立すれば、早期の実施を目指していて年間で1500人分の利用を見込んでいます。

    このほか、都内の待機児童の半数を占める1歳児の受け入れに取り組む新規の認可保育所に対し、運営費などを補助するため8億円を新たに盛り込むなど、待機児童対策を強化することにしています。

    また、高齢化対策として、首都大学東京に50歳以上の人だけが入れる新たなカリキュラム「首都大Premium College」という学びの場を設けるほか、特別養護老人ホームの整備費の補助を今年度の倍の249億円にして定員を新たに1900人分確保することにしています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180106/k10011280511000.html

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    1: ノチラ ★ 2018/01/06 18:28:39.81 ID:CAP_USER.net
    定年を過ぎてからも元気に第一線で働くシニアが増えている。戦後すぐの日本人の平均寿命は50代だったのが最近は80代に延び、さらに「人生100年時代」が視野に入りつつある。高齢化が進む中、企業にとってシニアの活用が課題となっているだけでなく、個人にとっても生きがいを持ち続けながら豊かに暮らしていくにはどうすればいいのか手探りだ。お手本となりそうなシニアの働きぶりを追ってみた。

    ■44年の経験武器

     「あ…
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25413510W8A100C1905E00/

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    2: 風吹けば名無し 2017/11/26 19:42:47.33 ID:9GeSE/Mj0.net
    左から1位、2位、3位や

    【1970年代】
    1976年 日立製作所、日本IBM、ソニー
    1977年 日立製作所、東京芝浦電気、富士通
    1978年 日立製作所、東京芝浦電気、富士通
    1979年 日立製作所、トヨタ自動車工業、富士通

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